Amazonギフトカード
プレゼント条件

【個別面談・Web面談をお申込みのお客様】
プレゼントは、web面談で30,000円、オフライン個別相談で60,000円相当のAmazonギフトカードを予定しております。面談でAmazonギフトカードプレゼントは以下の条件を満たした方が対象となります。なお、web面談、個別相談とは弊社のコンサルタントと弊社オフィスもしくは弊社オフィス外、ウェブ通信にて対面し、弊社サービスの十分な説明とお客様についての十分な(数回にわたり)情報を相互に交換したことを指します。

プレゼント条件

  • 下記の①〜⑫すべての項⽬を満たしている⽅が対象になります。
  1. 世帯で初めて「J.P.リターンズ」のサービスを利⽤(セミナー受講、プライベートセミナー、⾯談、資料請求、動画セミナー)する⽅
  2. 予約申込後、90⽇以内に個別相談を完了された⽅(本⼈確認必須。Web⾯談の場合、カメラON、お顔が⾒える状態で⾯談をお願いします。)
  3. ⾯談(web以外も含め)に3回以上ご参加いただいた⽅
    ※お客様のご状況や提案状況に応じて、複数回の⾯談を実施する場合がございます。
  4. 上場企業、それに準ずる企業(=資本⾦1億円以上)、またはそのグループ会社にお勤めの⽅、もしくは医師、公務員、看護師、薬剤師として現在お勤めの⽅
  5. 年収700万円以上の方
  6. 勤続年数が2年以上かつ25歳以上50歳未満の方
    ※主婦、パートの⽅は配偶者の年収が700万円以上の場合、「年収700万円以上の⽅」と判断する場合もございます。
  7. フォームよりお申込後、メールでお送りした属性アンケートにご回答頂いた内容、もしくは、営業担当がヒアリングした内容が上記の年収、勤続年数などの条件を満たした⽅
  8. 事前に「社会健康保険証」をご提出いただいた方(データ送付・もしくは画面にて提示)
  9. WebカメラやFacetime等、テレビ通話を通じて対面で面談が出来る方(お顔を隠さず、Face to Faceで面談できる方)
  10. 当社提携金融機関の融資が受けられる方(ローン審査通過が必須)
  11. ⾯談前の電話及び⾯談中の質問事項にすべてお答えいただけた⽅
    ※ご融資に必要な質問事項、および当社のサービス提供にあたり必要な質問事項を含む
  12. 現在の社会環境の中で、前向きに購⼊を検討されている⽅

プレゼント対象外

  • ご本人以外の面談の場合
  • 1世帯で2回以上の申込みの場合
  • 虚偽、重複、悪戯、迷惑行為、不正申込、連絡が取れない方、個別面談を受けられない方
  • 弊社で行なっている他キャンペーンに応募したことがある方
  • 同業他社にお勤めの方
  • 無職、学生、フリーター・パート・アルバイト、契約・派遣社員の方
  • 現在の借り入れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない場合
  • 自営業の方、既に住宅ローンがある、疾病などの御理由により、ローンが組めない場合(ローンのご提案が難しい場合)
  • Web参加されても途中退席される方
  • (web以外も含め)ご面談が複数回になる場合がある事をご了承いただけない場合
  • 十分な面談時間が取れない場合(1回の面談につき、1~2時間程度)
  • ⾯談中、明らかに弊社コンサルタントと対話する姿勢でない場合
  • お申込後、事前に「社会健康保険証」をデータ送付頂けない方(または、当日、画面にて呈示頂けない方)
  • お申込後の事前の内容確認およびご融資に必要な質問事項に対して情報を秘匿される等、ご提案へ⾮協⼒的と判断される⽅
  • 過度に⾯談スケジュールのキャンセルや変更等をされる他、営業担当者からの連絡に対してご連絡が繋がらない等、営業担当者からの情報提供に対し協⼒的でないと判断される場合
  • 不動産購入に対して決裁権がご自身にない場合またはご相談が必要な場合、決裁権のある方またはご相談者(配偶者等)同席での面談を別途実施出来ると確認できない方
  • 当社の提案を全て聴いていただけた上で、不動産購⼊に対して決裁権がご⾃⾝にあり、ご⾃⾝だけで判断できると確認できない⽅
  • 不動産投資に興味がないなど特典⽬当てと弊社が判断した場合
  • 初回の⾯談から30⽇以上次回の⾯談⽇程がとれない場合

【ご⾯談についての注意事項】

  • 今現在、不動産投資を検討されていない⽅は、お申し込みをご遠慮ください。
  • 以下に当てはまる場合に関してはご⾯談をお断り・キャンセルさせていただく可能性がございます。予めご了承の上でお申し込みください。
  1. 情報収集のみを⽬的とされる等、不動産を活⽤した資産形成やマンション経営を検討されていないと判断される場合
  2. 当社で取り扱いの無い投資⼿法やサービスをご希望される場合
    ※投資条件(取り扱いエリア・物件種別・平均利回りなど)に当てはまらない場合
    ※ご希望される内容が、当社の商品やサービスにマッチしない場合
  3. 具体的な話やシミュレーションのご提⽰が不要という⽅
  4. 現在の不動産市況・ご⾃⾝の所得状況と乖離のある要求をされる⽅
  5. 現在の借り⼊れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない、ローンのご提案が難しい場合
  6. 客観的に「ポイントのみが⽬当て」と判断される⾔動や⾏動をされる⽅

【その他注意事項】

  • お申し込み前に、必ずページ内に記載の「取り扱い商品の特徴」をご確認ください。
  • 上記条件を全て満たしていなくても、ご成約後、特典を進呈する場合があります。なお、この場合、付与決定までは「付与保留」の取り扱いとさせていただきますので、ご了承ください。
    (例)
    ・現⾦で投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・頭⾦として現⾦をお⽀払いいただくことにより、投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・年収700万円未満または勤続2年未満でも、弊社提携の⾦融機関から融資を受け、投資⽤不動産をご購⼊いただけた方

当社の取り扱い商品の特徴

  • 取り扱いエリア
    ⼊居率や家賃の相場が⾼い【東京・神奈川エリア】の中古区分物件を中⼼に、築年数や駅距離などの条件の良いものをセレクトし、お客様にご提案しています。
    ※⼀部、⼤阪エリア物件の取り扱いあり
  • 物件ラインナップ
  • お客様のニーズにお応えするために、低価格⾼利回り物件からファミリータイプ物件まで、様々な物件を取り扱っています。
    <価格帯>1,000万〜5,000万円程度
    <平均利回り>4%前後

ご注意

  • キャンペーン参加等により被った一切の損害について、弊社は責任を負わないものとします。
  • 弊社は、諸事情等により、予告なく本キャンペーンの内容の全部または一部を変更したり、本キャンペーンの適正な運用を確保するために必要と判断した措置を講じることができたり、本キャンペーンを早期に終了したりすることができるものとします。
  • 弊社の意に沿わない場合、お断りの理由については一切お答えが出来ませんのでご了承ください。
  • 現物でのギフト券の贈呈はございません。 特典はメールにてお渡し致します(弊社指定の⽅法による)。特典付与のタイミングは⾯談から90⽇後頃を想定しております。

マンションのリノベーション費用の相場は?スケルトンの費用と価格を安く抑えるポイント

公開日:2018/07/05 最終更新日:2018/08/07

不動産投資
記事監修:室田雄飛

マンションのリノベーションを検討している人がもっとも気になるのは、費用の問題でしょう。リノベーションの工事範囲は広く、用途によってもかなり異なってきます。この記事では、リノベーションとリフォームは何が違うのか、といったリノベーションの定義について改めて確認するとともに、リノベーションと大きな関わりがある「スケルトン」についての解説、そしてリノベーションの費用を抑えるための様々な秘訣についてお伝えしていきます。

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そもそもリノベーションとは?

 

そもそも「リノベーション」とは何でしょうか。リノベーションとは、既存の建物を大規模に改修することで、物件の価値を上げるために行います。リノベーションと混同されやすい言葉に「リフォーム」があります。リフォームは、老朽化した家を新築と同じ状態に戻したり、家の中で壊れた部分を直したりと、元の状態に戻すことを目的としています。リフォーム工事の具体例としては、壊れているお風呂を新しいものに変えたり、汚れた壁紙を新しいものに変更したりといったものになります。一方のリノベーションは、英語で「革新・刷新」の意味を持っています。言葉の通り、リノベーションは建物の機能を向上させるために設備や間取り、素材を一新し、改修前よりも性能や価値を高めることが目的となります。このためリノベーションの工事は、例えばファミリー向けの物件を単身者向けに適した物件に刷新するために、壁を取り払ったり、間取りや機能の変更を行うなど、大規模で大きな変化を物件にもたらすものになります。

 

リノベーションの費用の目安

 

リノベーションにはどれほどの費用がかかるのでしょうか。実は、リノベーションの費用の相場は施工箇所・面積によって大きく変わるため、坪単価でいくらといったように一概にはいえません。費用に大きく影響する要素としては、まず広さが挙げられます。リノベーションする面積が広くなればなるほど、費用は高くなります。また間取りの変更があるかないかも大きなポイントです。マンションでのリノベーションの場合、部屋の階数によっては資材の運搬などで費用が上がる可能性もあります。

リノベーション費用の内訳

・基本工事費

リノベーションにかかる費用の内訳についてみていきましょう。基本工事費としては、既存設備や内装の撤去と処分、給排水設備、電気配線工事などの費用が挙げられます。これらの基本的な工事は、リノベーション内容によって大きく異なります。

・資材費

リノベーションにおける主な資材費用は、キッチンやバス、洗面器といった住宅設備の工事の費用と、床材・建具の費用が挙げられます。

・設計費

リノベーション設計費に関しては、一般的に総工事費の10%が目安となります。あくまで目安ですので、依頼するリノベーション会社に事前にしっかりと確認をとりましょう。

・その他費用

その他費用としては、書類の作成費用といった雑費が計上されます。このようにリノベーションは各種様々な費用がかかるため、費用全体の管理が大変です。しかし費用を抑えるためには、リノベーション会社任せにせずに一つ一つの費用について確認しておくことが大切です。

 

「スケルトン」の場合の費用の目安

スケルトンとは?

リノベーションの際、スケルトンの状態にするケースがあります。スケルトンとは骨組みという意味で、リノベーションにおけるスケルトンとは、一旦骨組みの状態にまで戻してから、内装や設備を丸ごとリフォームすることを意味します。フルリフォーム、スケルトンリフォームも同じ意味で使われています。スケルトンの利点は、間取りから設備まで自由に変更可能となる点です。

 

スケルトンの場合の費用

スケルトンの場合の費用の目安は、1平方メートルあたり10万円からです。希望の条件やこだわりたい部分が多いほど、金額が上がってきます。間取りも全て変更する場合は、かなりの費用がかかると考えて良いでしょう。

 

リノベーション会社に見積もりを依頼する際のポイント

 

予算をしっかりと伝える

リノベーション会社に見積もりを依頼する際は、何よりも最初に予算をしっかりと伝えることが肝心です。リノベーションは、希望によってはかなりの費用が求められます。場合によっては、概算見積もりを大幅にオーバーしてしまう可能性もあります。はじめに最低限の予算を決めておくことによって、想定外の大幅な出費を抑えることができます。概算見積もりについて、よく理解できていない項目があれば、その都度遠慮なく担当者に質問して分からないままにしないようにしましょう。

 

どんな内装・構造にしたいのかを明確にする

次に大切なのが、物件をどんな内装・構造にしたいかを明確にすることです。住みやすい家にして欲しい、きれいな家にして欲しいといった漠然としたイメージでは、どのような工事をすべきかが明確にはなりません。例えば、リビングに木材を使って、天井はコンクリートの打ちっぱなしにしたい、あるいはネットのリノベーション事例を基にこういうふうにしたいなど、具体的な希望を伝えましょう。希望するリノベーションの内容が、予算内では収まりきれない場合、費用を抑える対策が必要です。次項からはリノベーションの費用を抑えるための具体的なやり方についてお伝えします。

 

リノベーション費用を安く抑えるには?

リノベーション費用を安く抑えるために、複数の業者に見積もりをとりましょう。2~3社程度で良いので、複数の会社の見積もりを見比べると大体の相場が分かります。ただし、相場に比べて見積もり金額があまりに安すぎる会社については注意が必要です。見積もり金額が相場と大きくかけ離れている場合は、希望する工事内容がきちんと伝えられているかについて確認するととともに、信頼できる会社なのか会社の実績・評判について調べましょう。

 

予めグレードを下げてもいい設備・素材を決めておく

リノベーション費用を安く抑えるためには、グレードを下げても良い設備や素材を決めておくことも大切です。なぜなら概算見積もりがオーバーすることはよくあるので、この点を考慮に入れておく必要があるためです。設備・素材に関する自分の希望の条件の中で優先順位をつけておきましょう。代替の手段に切り替えることで安く抑えることができます。

概算見積もりで予算を超過している分を設備・素材の質を下げて調整することにより、予算内で抑えることができ、完成度も高いものになります。

 

追加の料金が発生しないか確認

*理由

∟見積もりをもらった後に会社確認する

∟追加で費用が発生する可能性がある箇所

 

見積もりをもらった際に注意すべき点は、追加の料金が発生する可能性があるかを確認することです。後になって追加料金がかかり予算オーバーになると工事に支障をきたし、最悪の場合はストップしてしまう可能性もあります。リノベーション会社から見積もりをもらったら、追加で費用が発生する可能性がある箇所についてしっかりと確認しておきましょう。

 

リフォームローンを利用

リノベーションにはリフォームローンが利用できます。リフォームローンの種類は、大きく「有担保型リフォームローン」と「無担保型リフォームローン」に分けられます。有担保型リフォームローンは、リノベーション物件を担保として借入を行うローンで、最大35年の長期ローンを組むことができます。借入金額が大きくなるほど審査は厳しくなるのが難点ですが、特に大きな金額を借入る場合はおすすめのローンといえます。無担保型リフォームローンは、担保不要で借入ができるのが特徴です。借入金額も大きくないので、審査も通りやすく、小~中規模のリノベーションでの利用がおすすめです。ただし返済期間が短くなるため、金利は高めになる点は抑えておきましょう。いずれのリフォームローンを利用するにしても、借入する前に詳細な返済計画を立てておくことが大切です。

 

まとめ

家屋の老朽化、家族構成の変化、あるいは収益物件の集客力を上げるためなど、リノベーションの目的は様々です。どんな目的にせよ、リノベーションを成功させるためには、明確なイメージと、詳細な工事プランの2つの準備が必要です。元の状態へ戻すことを目的としているリフォームと異なり、リノベーションは自分が実現したい理想の状態に物件を作り変える作業です。そのためリノベーションは「どのような物件に変化させたいか」という明確なイメージがなければ成功しません。イメージだけではなく、予算はどのくらいで、どんな設備を設置するのか素材は何を使うのかといった入念な計画を立てる必要もあります。リノベーションを行う際は、今回ご紹介した相見積もりや設備・素材の選定、ローンの選定など様々な予算を抑える方法を活用して頂ければ幸いです。

監修者

室田雄飛

J.P.Returns株式会社
執行役員 コンサルティング3部 本部長

J.P.RETURNS執行役員。
J.P.RETURNSに入社後、設立初期より営業部を統括、本部長を務める。以降融資担当部長、流通事業部では仕入れ先開拓業務に従事、後に管理業務部等を歴任。数百戸の投資用区分マンションを販売、自身でも6件の不動産を所有、運用している。現在は自社セミナーを始め、様々な会社との協賛セミナーの講師を務めながら、常に世に発信する立場で不動産業に従事している。

【書籍】
日本で最も利回りの低い不動産を持て!
マンション投資2.0

【ブログ】
室田雄飛のモグモグ不動産投資ブログ

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執筆者

染谷 重幸

大学在学中に家庭教師のアルバイトをきっかけにデイトレーダーへ転身。24歳で資産運用法人を設立する。25歳から大手投資用マンションディベロッパーと業務提携後、およそ6年間にわたり資産運用アドバイザーとして活躍。その後、大手不動産仕入れ会社で販売統括責任者として従来の投資用物件の流通システムを革新するプロジェクトを立ち上げる。国内最大規模の投資イベント「資産運用EXPO」で登壇実績があり、同業他社からも多くの見学者が立ち見の列を作った。2020年にJ.P.RETURNSに参画。オンラインでの商談やWEBセミナーを導入し、コロナ禍でも年間300件以上の顧客相談を担当している。

【保有資格】
宅地建物取引士、ファイナンシャル・プランナー(AFP)

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