Amazonギフトカード
プレゼント条件

【個別面談・Web面談をお申込みのお客様】
プレゼントは、web面談で30,000円、オフライン個別相談で60,000円相当のAmazonギフトカードを予定しております。面談でAmazonギフトカードプレゼントは以下の条件を満たした方が対象となります。なお、web面談、個別相談とは弊社のコンサルタントと弊社オフィスもしくは弊社オフィス外、ウェブ通信にて対面し、弊社サービスの十分な説明とお客様についての十分な(数回にわたり)情報を相互に交換したことを指します。

プレゼント条件

  • 下記の①〜⑫すべての項⽬を満たしている⽅が対象になります。
  1. 世帯で初めて「J.P.リターンズ」のサービスを利⽤(セミナー受講、プライベートセミナー、⾯談、資料請求、動画セミナー)する⽅
  2. 予約申込後、90⽇以内に個別相談を完了された⽅(本⼈確認必須。Web⾯談の場合、カメラON、お顔が⾒える状態で⾯談をお願いします。)
  3. ⾯談(web以外も含め)に3回以上ご参加いただいた⽅
    ※お客様のご状況や提案状況に応じて、複数回の⾯談を実施する場合がございます。
  4. 上場企業、それに準ずる企業(=資本⾦1億円以上)、またはそのグループ会社にお勤めの⽅、もしくは医師、公務員、看護師、薬剤師として現在お勤めの⽅
  5. 年収700万円以上の方
  6. 勤続年数が2年以上かつ25歳以上50歳未満の方
    ※主婦、パートの⽅は配偶者の年収が700万円以上の場合、「年収700万円以上の⽅」と判断する場合もございます。
  7. フォームよりお申込後、メールでお送りした属性アンケートにご回答頂いた内容、もしくは、営業担当がヒアリングした内容が上記の年収、勤続年数などの条件を満たした⽅
  8. 事前に「社会健康保険証」をご提出いただいた方(データ送付・もしくは画面にて提示)
  9. WebカメラやFacetime等、テレビ通話を通じて対面で面談が出来る方(お顔を隠さず、Face to Faceで面談できる方)
  10. 当社提携金融機関の融資が受けられる方(ローン審査通過が必須)
  11. ⾯談前の電話及び⾯談中の質問事項にすべてお答えいただけた⽅
    ※ご融資に必要な質問事項、および当社のサービス提供にあたり必要な質問事項を含む
  12. 現在の社会環境の中で、前向きに購⼊を検討されている⽅

プレゼント対象外

  • ご本人以外の面談の場合
  • 1世帯で2回以上の申込みの場合
  • 虚偽、重複、悪戯、迷惑行為、不正申込、連絡が取れない方、個別面談を受けられない方
  • 弊社で行なっている他キャンペーンに応募したことがある方
  • 同業他社にお勤めの方
  • 無職、学生、フリーター・パート・アルバイト、契約・派遣社員の方
  • 現在の借り入れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない場合
  • 自営業の方、既に住宅ローンがある、疾病などの御理由により、ローンが組めない場合(ローンのご提案が難しい場合)
  • Web参加されても途中退席される方
  • (web以外も含め)ご面談が複数回になる場合がある事をご了承いただけない場合
  • 十分な面談時間が取れない場合(1回の面談につき、1~2時間程度)
  • ⾯談中、明らかに弊社コンサルタントと対話する姿勢でない場合
  • お申込後、事前に「社会健康保険証」をデータ送付頂けない方(または、当日、画面にて呈示頂けない方)
  • お申込後の事前の内容確認およびご融資に必要な質問事項に対して情報を秘匿される等、ご提案へ⾮協⼒的と判断される⽅
  • 過度に⾯談スケジュールのキャンセルや変更等をされる他、営業担当者からの連絡に対してご連絡が繋がらない等、営業担当者からの情報提供に対し協⼒的でないと判断される場合
  • 不動産購入に対して決裁権がご自身にない場合またはご相談が必要な場合、決裁権のある方またはご相談者(配偶者等)同席での面談を別途実施出来ると確認できない方
  • 当社の提案を全て聴いていただけた上で、不動産購⼊に対して決裁権がご⾃⾝にあり、ご⾃⾝だけで判断できると確認できない⽅
  • 不動産投資に興味がないなど特典⽬当てと弊社が判断した場合
  • 初回の⾯談から30⽇以上次回の⾯談⽇程がとれない場合

【ご⾯談についての注意事項】

  • 今現在、不動産投資を検討されていない⽅は、お申し込みをご遠慮ください。
  • 以下に当てはまる場合に関してはご⾯談をお断り・キャンセルさせていただく可能性がございます。予めご了承の上でお申し込みください。
  1. 情報収集のみを⽬的とされる等、不動産を活⽤した資産形成やマンション経営を検討されていないと判断される場合
  2. 当社で取り扱いの無い投資⼿法やサービスをご希望される場合
    ※投資条件(取り扱いエリア・物件種別・平均利回りなど)に当てはまらない場合
    ※ご希望される内容が、当社の商品やサービスにマッチしない場合
  3. 具体的な話やシミュレーションのご提⽰が不要という⽅
  4. 現在の不動産市況・ご⾃⾝の所得状況と乖離のある要求をされる⽅
  5. 現在の借り⼊れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない、ローンのご提案が難しい場合
  6. 客観的に「ポイントのみが⽬当て」と判断される⾔動や⾏動をされる⽅

【その他注意事項】

  • お申し込み前に、必ずページ内に記載の「取り扱い商品の特徴」をご確認ください。
  • 上記条件を全て満たしていなくても、ご成約後、特典を進呈する場合があります。なお、この場合、付与決定までは「付与保留」の取り扱いとさせていただきますので、ご了承ください。
    (例)
    ・現⾦で投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・頭⾦として現⾦をお⽀払いいただくことにより、投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・年収700万円未満または勤続2年未満でも、弊社提携の⾦融機関から融資を受け、投資⽤不動産をご購⼊いただけた方

当社の取り扱い商品の特徴

  • 取り扱いエリア
    ⼊居率や家賃の相場が⾼い【東京・神奈川エリア】の中古区分物件を中⼼に、築年数や駅距離などの条件の良いものをセレクトし、お客様にご提案しています。
    ※⼀部、⼤阪エリア物件の取り扱いあり
  • 物件ラインナップ
  • お客様のニーズにお応えするために、低価格⾼利回り物件からファミリータイプ物件まで、様々な物件を取り扱っています。
    <価格帯>1,000万〜5,000万円程度
    <平均利回り>4%前後

ご注意

  • キャンペーン参加等により被った一切の損害について、弊社は責任を負わないものとします。
  • 弊社は、諸事情等により、予告なく本キャンペーンの内容の全部または一部を変更したり、本キャンペーンの適正な運用を確保するために必要と判断した措置を講じることができたり、本キャンペーンを早期に終了したりすることができるものとします。
  • 弊社の意に沿わない場合、お断りの理由については一切お答えが出来ませんのでご了承ください。
  • 現物でのギフト券の贈呈はございません。 特典はメールにてお渡し致します(弊社指定の⽅法による)。特典付与のタイミングは⾯談から90⽇後頃を想定しております。

資産運用の基礎知識|長期間、安定収入を得られやすいのは?

公開日:2020/09/23 最終更新日:2021/05/27

資産形成
記事監修:室田雄飛

資産運用や投資に対して、未だにギャンブルと似たようなイメージを抱く人も多いと考えられます。しかし実際は、資産運用に伴うリスクを理解したうえで安定的に資産を増やし収入を得ることも可能です。

今回は、資産運用の基礎知識としてそのメリットや資産運用の種類、実際に始めるうえでのポイントについてご説明します。こちらの記事で基礎知識を頭に入れて、興味を持った運用方法を試していただければと思います。

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「資産運用の基礎知識」

資産運用の基礎知識

最初に、資産運用の定義やメリットについてお伝えします。一見遠回りに感じるかもしれませんが、こうした前提知識を本当の意味で理解しているかどうかは、資産運用の成功と失敗を分ける大きなポイントです。資産運用について知っているつもりの人も、今一度復習のつもりでご確認ください。

・資産運用とは

資産運用とは、所有する金融商品や資産を活用して、効率的に増やしていくことを指しています。

資産運用には「貯蓄」と「投資」の2種類があります。貯蓄とは、お金を確実に貯めることを目的とした運用形態です。最初の金額(元本)より価格が下がらないことを重視した「元本保証」のものが多く、その代表例が銀行預金(普通預金、定期預金など)です。

投資とは、お金を増やすことを目的とした運用形態です。貯蓄より大きく増やせる可能性がある一方で、状況によっては損をする可能性もあります。投資する金融商品によってリスクの大きさやメリット・デメリットが異なるため、複数の商品に投資する「分散投資」が基本的な方法と考えられています。

・資産運用の主なメリット

資産運用のメリットは、将来のための蓄えを構築できることです。保険料や税金、物価上昇(インフレ)などによって、未来の生活には不透明感が広がっています。また結婚や出産、子育てや住宅購入、介護など大きな出費を必要とするライフイベントもあります。そんな中で、資産運用によって将来に備えようとするのは当然なすべき対応であると言えるでしょう。

資産運用によって、「お金がお金を生む」という仕組みを作ることもできます。株式の配当金、債券の金利、投資信託の分配金、不動産の家賃収入など、お金を運用することで収入増加につながるのです。こうなると、自分自身や家族の安定した環境が手に入ると言えます。

また、資産運用には社会的なメリットもあります。資産運用によって国や企業にお金が回りますので、社会貢献になります。国や企業は資産運用によって調達したお金を使って商品やインフラ整備、サービス開発などを行いますから、巡り巡って私たちが質の高い生活環境を手に入れることにもつながるのです。

 

 

「資産運用の主な種類」

資産運用の種類

資産運用と言っても、その種類はきわめて多様です。その中から、特に初心者にもおすすめできるもの、長期的な資産形成に適しているものを選択してご紹介します。

・不動産投資

不動産投資は、収益を目的として不動産を運用するタイプの資産運用です。購入した物件が値上がりしてから売却すれば売却益を得られますし、所有するマンションやアパートなどの住宅施設を賃貸に出せば家賃収入を得られます。

不動産投資の特徴は、長期にわたって安定したリターンを得られる点です。売却益は売却した時点で一度しか入りませんが、家賃収入は毎月入ってきます。家賃収入が税金や手数料、ローン返済額などの支出を上回っていれば、労力をあまり投じる必要のない「不労所得」を手にできます。インフレによって価値が下落しにくいのもメリットです。

不動産投資は、節税対策としても活用されます。課税対象となる不動産の価値は、現金より割り引いて見積もれるためです。

・投資信託(ファンド)

投資信託とは、専門家に運用を委託するタイプの金融商品です。専門家は投資家から資金を集めて、株式や債券、不動産などさまざまな投資を行います。どういった資産にどの程度の割合で資金を投じるのかは、投資信託ごとの方針によって異なります。たとえばアメリカの株式だけを投資対象とするものや、国内外の株式や債券にバランスよく投資する「バランス型」と呼ばれるものなど、多種多様です。投資家は、運用方針を見たうえで購入する投資信託を決めることができます。

運用によって発生した損益は、投資家に返ってきます。大きく利益が出れば、投資家に対する分配金も多くなりますし投資信託自体の価格も上昇します。逆に損失が出れば、投資家も影響を受けます。決して元本の保証された商品ではありませんから、場合によっては大きな損失を被る可能性がある点には注意してください。

・株式投資

株式投資は、企業が資金調達のために発行した株式を購入するタイプの資産運用です。企業は、株式を購入した株主から調達した資金を使って事業の拡大や新商品の開発などを行います。

株式投資による利益は、売却益・配当金・株主優待の3種類です。購入した株式の株価が上昇した後に売却すれば売却益を得られますし、長く保有すれば企業の利益の還元として配当金や株主優待を受け取れます。また、株主総会での議決権を得ることで、企業の意思決定に関与できます。

株式投資でも、元本は保証されていません。株価が大きく上昇して大儲けを期待できる反面、暴落して元本割れとなる可能性もあります。また企業によっては、配当金や株主優待を実施していないところもあります。

・銀行預金

銀行預金も、資産運用の一種です。「自分は資産運用なんてやったことがない」という人でも、無意識のうちに資産運用を実施していたことになります。

銀行に預けているお金の利息で資産を増やすわけですが、現在の日本ではほとんど利息は付きません。リターンが期待できない一方で、元本は基本的に保証されているメリットもあります。外貨預金や定期預金など、普通預金と比較して条件のよい預金方法も存在します。

ただし、銀行預金だけでは、インフレに弱いのがネックです。銀行預金にほとんど利息が付かないのに対し、インフレは小さいながらも進んでいきます。インフレで物価が上昇した分だけ、預金の価値が下がることになります。銀行預金以外の運用方法も検討してみてはいかがでしょうか。

 

「資産運用を検討するときのポイント」

資産運用を検討するときのポイント

資産運用の基本について理解できたところで、それではどんな商品をどれくらい買えばよいのでしょうか。自分なりに検討する際のポイントをお伝えします。

・具体的な目的を設定する

いきなり投資先を決める前に、具体的な目的を設定しましょう。たとえば「収入を毎月5万円増やしたい」「子どもの教育費を資産運用でまかないたい」「老後の生活費のための資金にしたい」など、その人の年齢や立場に応じてさまざまな目的が考えられます。

目的が決まると、目標額が明確になります。目標がはっきりすると運用方法も絞られてくるため、運用対象や金額などで迷いにくくなるのです。

・分散投資を行う

資産運用をする場合は、分散投資を行うのが原則です。

分散投資とは、複数の金融商品に対して投資を行うことです。たとえば株式と不動産を購入したり、複数の資産に投資する投資信託を購入したりすることで、投資先を分散できます。

なぜ分散投資が優れているかと言うと、一つの金融商品の価値が下がるリスクを分散できるためです。株式と不動産を購入していた場合、株式の価値が大きく下がったとしても、不動産の価値が変わらなければ資産全体の下げ幅を抑えられます。

ポイントは、値動きの異なる複数の資産に投資するということです。投資先を増やすと言っても、同じような値動きをする資産を増やしたところでリスクの分散にはつながりません。同じセクター(業界)の株式を10社分購入しても、あまりリスク分散にはならないでしょう。それより、その株式とは異なる値動きをする傾向のある別セクターの株式や債券、不動産などを選択する方が賢明なのです。

・リスクを想定する

資産運用をするからには、それに伴うリスクをあらかじめ認識しておく必要があります。リターンを狙うためには、どうしてもリスクを取らなければいけません。不動産投資であれば「賃貸で部屋が埋まらない」、株式投資であれば「株価が大きく変動して投資した元本を回収できない」などのリスクがあります。

これらのリスクは、ある程度は想定可能です。どういったリスクがどの程度発生するのか、その可能性はどれくらいなのかを見積もっておきましょう。最悪の事態を想定するとともに、リスクを回避するための方法を事前に考えておくのです。

たとえば、資産運用の失敗で生活費にも困るような事態にならないよう、あらかじめ「生活防衛資金」を運用に回すお金とは別に確保することが考えられます。資産運用ではどうしても常に前向きでありたいところですが、実際のところはリスクを冷静に見つめられる投資家の方が成功しやすいものです。

 

「資産運用を学んで収入の柱を複線化」

資産運用を学んで収入の柱を複線化

不動産投資や投資信託などの資産運用で成功できれば、資産を大きく増やせます。また、増やした資産自体が、家賃収入や配当金・分配金といった形で収入を生み出してくれるため、経済的な安定性は格段に高まります。

最近は自己資金が少なくても資産運用をする方法が整備されていますから、ぜひ基礎知識の学習と情報収集、そして実際の投資行動から資産運用の世界に足を踏み入れてみてはいかがでしょうか。

監修者

室田雄飛

J.P.Returns株式会社
執行役員 コンサルティング3部 本部長

J.P.RETURNS執行役員。
J.P.RETURNSに入社後、設立初期より営業部を統括、本部長を務める。以降融資担当部長、流通事業部では仕入れ先開拓業務に従事、後に管理業務部等を歴任。数百戸の投資用区分マンションを販売、自身でも6件の不動産を所有、運用している。現在は自社セミナーを始め、様々な会社との協賛セミナーの講師を務めながら、常に世に発信する立場で不動産業に従事している。

【書籍】
日本で最も利回りの低い不動産を持て!
マンション投資2.0

【ブログ】
室田雄飛のモグモグ不動産投資ブログ

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執筆者

染谷 重幸

大学在学中に家庭教師のアルバイトをきっかけにデイトレーダーへ転身。24歳で資産運用法人を設立する。25歳から大手投資用マンションディベロッパーと業務提携後、およそ6年間にわたり資産運用アドバイザーとして活躍。その後、大手不動産仕入れ会社で販売統括責任者として従来の投資用物件の流通システムを革新するプロジェクトを立ち上げる。国内最大規模の投資イベント「資産運用EXPO」で登壇実績があり、同業他社からも多くの見学者が立ち見の列を作った。2020年にJ.P.RETURNSに参画。オンラインでの商談やWEBセミナーを導入し、コロナ禍でも年間300件以上の顧客相談を担当している。

【保有資格】
宅地建物取引士、ファイナンシャル・プランナー(AFP)

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