Amazonギフトカード
プレゼント条件

【個別面談・Web面談をお申込みのお客様】
プレゼントは、web面談で30,000円、オフライン個別相談で60,000円相当のAmazonギフトカードを予定しております。面談でAmazonギフトカードプレゼントは以下の条件を満たした方が対象となります。なお、web面談、個別相談とは弊社のコンサルタントと弊社オフィスもしくは弊社オフィス外、ウェブ通信にて対面し、弊社サービスの十分な説明とお客様についての十分な(数回にわたり)情報を相互に交換したことを指します。

プレゼント条件

  • 下記の①〜⑫すべての項⽬を満たしている⽅が対象になります。
  1. 世帯で初めて「J.P.リターンズ」のサービスを利⽤(セミナー受講、プライベートセミナー、⾯談、資料請求、動画セミナー)する⽅
  2. 予約申込後、90⽇以内に個別相談を完了された⽅(本⼈確認必須。Web⾯談の場合、カメラON、お顔が⾒える状態で⾯談をお願いします。)
  3. ⾯談(web以外も含め)に3回以上ご参加いただいた⽅
    ※お客様のご状況や提案状況に応じて、複数回の⾯談を実施する場合がございます。
  4. 上場企業、それに準ずる企業(=資本⾦1億円以上)、またはそのグループ会社にお勤めの⽅、もしくは医師、公務員、看護師、薬剤師として現在お勤めの⽅
  5. 年収700万円以上の方
  6. 勤続年数が2年以上かつ25歳以上50歳未満の方
    ※主婦、パートの⽅は配偶者の年収が700万円以上の場合、「年収700万円以上の⽅」と判断する場合もございます。
  7. フォームよりお申込後、メールでお送りした属性アンケートにご回答頂いた内容、もしくは、営業担当がヒアリングした内容が上記の年収、勤続年数などの条件を満たした⽅
  8. 事前に「社会健康保険証」をご提出いただいた方(データ送付・もしくは画面にて提示)
  9. WebカメラやFacetime等、テレビ通話を通じて対面で面談が出来る方(お顔を隠さず、Face to Faceで面談できる方)
  10. 当社提携金融機関の融資が受けられる方(ローン審査通過が必須)
  11. ⾯談前の電話及び⾯談中の質問事項にすべてお答えいただけた⽅
    ※ご融資に必要な質問事項、および当社のサービス提供にあたり必要な質問事項を含む
  12. 現在の社会環境の中で、前向きに購⼊を検討されている⽅

プレゼント対象外

  • ご本人以外の面談の場合
  • 1世帯で2回以上の申込みの場合
  • 虚偽、重複、悪戯、迷惑行為、不正申込、連絡が取れない方、個別面談を受けられない方
  • 弊社で行なっている他キャンペーンに応募したことがある方
  • 同業他社にお勤めの方
  • 無職、学生、フリーター・パート・アルバイト、契約・派遣社員の方
  • 現在の借り入れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない場合
  • 自営業の方、既に住宅ローンがある、疾病などの御理由により、ローンが組めない場合(ローンのご提案が難しい場合)
  • Web参加されても途中退席される方
  • (web以外も含め)ご面談が複数回になる場合がある事をご了承いただけない場合
  • 十分な面談時間が取れない場合(1回の面談につき、1~2時間程度)
  • ⾯談中、明らかに弊社コンサルタントと対話する姿勢でない場合
  • お申込後、事前に「社会健康保険証」をデータ送付頂けない方(または、当日、画面にて呈示頂けない方)
  • お申込後の事前の内容確認およびご融資に必要な質問事項に対して情報を秘匿される等、ご提案へ⾮協⼒的と判断される⽅
  • 過度に⾯談スケジュールのキャンセルや変更等をされる他、営業担当者からの連絡に対してご連絡が繋がらない等、営業担当者からの情報提供に対し協⼒的でないと判断される場合
  • 不動産購入に対して決裁権がご自身にない場合またはご相談が必要な場合、決裁権のある方またはご相談者(配偶者等)同席での面談を別途実施出来ると確認できない方
  • 当社の提案を全て聴いていただけた上で、不動産購⼊に対して決裁権がご⾃⾝にあり、ご⾃⾝だけで判断できると確認できない⽅
  • 不動産投資に興味がないなど特典⽬当てと弊社が判断した場合
  • 初回の⾯談から30⽇以上次回の⾯談⽇程がとれない場合

【ご⾯談についての注意事項】

  • 今現在、不動産投資を検討されていない⽅は、お申し込みをご遠慮ください。
  • 以下に当てはまる場合に関してはご⾯談をお断り・キャンセルさせていただく可能性がございます。予めご了承の上でお申し込みください。
  1. 情報収集のみを⽬的とされる等、不動産を活⽤した資産形成やマンション経営を検討されていないと判断される場合
  2. 当社で取り扱いの無い投資⼿法やサービスをご希望される場合
    ※投資条件(取り扱いエリア・物件種別・平均利回りなど)に当てはまらない場合
    ※ご希望される内容が、当社の商品やサービスにマッチしない場合
  3. 具体的な話やシミュレーションのご提⽰が不要という⽅
  4. 現在の不動産市況・ご⾃⾝の所得状況と乖離のある要求をされる⽅
  5. 現在の借り⼊れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない、ローンのご提案が難しい場合
  6. 客観的に「ポイントのみが⽬当て」と判断される⾔動や⾏動をされる⽅

【その他注意事項】

  • お申し込み前に、必ずページ内に記載の「取り扱い商品の特徴」をご確認ください。
  • 上記条件を全て満たしていなくても、ご成約後、特典を進呈する場合があります。なお、この場合、付与決定までは「付与保留」の取り扱いとさせていただきますので、ご了承ください。
    (例)
    ・現⾦で投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・頭⾦として現⾦をお⽀払いいただくことにより、投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・年収700万円未満または勤続2年未満でも、弊社提携の⾦融機関から融資を受け、投資⽤不動産をご購⼊いただけた方

当社の取り扱い商品の特徴

  • 取り扱いエリア
    ⼊居率や家賃の相場が⾼い【東京・神奈川エリア】の中古区分物件を中⼼に、築年数や駅距離などの条件の良いものをセレクトし、お客様にご提案しています。
    ※⼀部、⼤阪エリア物件の取り扱いあり
  • 物件ラインナップ
  • お客様のニーズにお応えするために、低価格⾼利回り物件からファミリータイプ物件まで、様々な物件を取り扱っています。
    <価格帯>1,000万〜5,000万円程度
    <平均利回り>4%前後

ご注意

  • キャンペーン参加等により被った一切の損害について、弊社は責任を負わないものとします。
  • 弊社は、諸事情等により、予告なく本キャンペーンの内容の全部または一部を変更したり、本キャンペーンの適正な運用を確保するために必要と判断した措置を講じることができたり、本キャンペーンを早期に終了したりすることができるものとします。
  • 弊社の意に沿わない場合、お断りの理由については一切お答えが出来ませんのでご了承ください。
  • 現物でのギフト券の贈呈はございません。 特典はメールにてお渡し致します(弊社指定の⽅法による)。特典付与のタイミングは⾯談から90⽇後頃を想定しております。

長期投資のメリットと注意点|不動産投資がおすすめの理由とは?

公開日:2018/10/19 最終更新日:2021/01/25

不動産投資
記事監修:室田雄飛

投資戦略を大きく分けると、「短期投資」と「長期投資」の2種類となります。どうしても短期間で大金持ちになった人が目立つものですが、初心者であれば無理のない長期投資で資産形成を目指す方がおすすめです。

今回は、長期投資のメリットと注意点、そして長期投資に向いている不動産投資についてご説明します。投資にギャンブル的なイメージしか持っていない人も、ぜひ長期投資について理解していただき、少しずつ行動に移してみてください。

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「長期投資のメリット」

長期投資は、ある資産を購入したら短期間で売却せずに所有し続けるという投資スタイルです。短期的にバイバイを繰り返すスタイルと比較して、どんなメリットがあるのでしょうか。長期投資のメリットを3点お伝えします。

長期間かけてじっくり資産を増やせる

最大のメリットは、長い時間をかけてじっくり資産を増やせるところです。もちろん、一時的に購入した金融商品や不動産の価格が下がって含み損となることもありますが、数年単位で見れば価格が上がることが多くなります。長期投資であればリスクを分散できるため、安定的な利益を出しやすくなると考えられます。

複利による利益が期待できる

長期投資による安定的なリターンは、複利効果によってもたらされます。複利とは、元本に金利や利益を加えて、次の期間にはその合計額を新たな元本にする仕組みです。仮に元本10,000円で金利が年率5%だとすると、1年目は10,500円(10,000×1.05)となり、2年目は11,025円(10,500×1.05)となります。

複利によって、年を重ねるたびに元本が大きく成長していきます。上の例で言うと、年率5%を20年続けると26,533円となり、2倍以上の元本となるわけです。複利の存在こそが、長期投資の強みに直結しています。

時間にゆとりが持てる

長期投資なら長期的に資産を増やせればよいので、余裕を持って日々を過ごせます。どうしても短期投資だと、毎日データや情報を自分なりに分析して意志決定していく必要が出てきます。仕事をしていても株価チャートが気になってしまい、業務に集中できません。

長期投資であれば日々の値動きに気を配らなくてよいため、時間的にも精神的にもゆとりが出ます。分析に費やす時間を仕事やプライベートに費やせますから、日々の充実感が高まります。

「長期投資するときの注意点」

メリットの多い長期投資ですが、利益を安定的に出すためには注意すべき点もいくつかあります。これからご説明する点を頭に入れて資産運用に臨むようにしましょう。

リスクがある場合は早めに切る

長期投資だからと言って、何が何でも長期保有し続ければうまくいくわけではありません。所有していてリスクがある場合には、早めに損切りを行う必要があります。

長期的に保有していると、インフレや不景気などの影響を受けて資産価値が下がってしまうことがあります。こうしたときに我慢して持ち続けるのも投資戦略として考えられますが、実際のところ大きく値を下げた状態で我慢するのは簡単なことではありません。精神的にも負担がありますし、そもそも一旦下がった価格が元に戻る保証はありません。50%下がった状態から元に戻るには、100%も値上がりする必要があります。

こう考えると、「損切りライン」を設定する方がよいでしょう。このラインを下回ったら早めに売却するようにし、大きな損失を抱えないようにするわけです。毎日値動きを見る必要はないとはいえ、物価や経済状況に関する情報には目配りし、気づかないうちに大損失を被らないよう注意すべきです。

余剰資金で投資する

あくまで投資に振り向けるのは余剰資金のみとし、生活用の資金にまで手を付けないようにしましょう。

余剰資金とは、読んで字のごとく「余ったお金」です。自分の貯金の大部分を投資してしまうと、生活が苦しくなったときや急に現金が必要になったときに困る恐れもあります。現在の貯金から、当面の生活に使うお金と近い将来に使うお金(結婚、出産、教育費、住宅など)を差し引いて、余ったお金だけで投資するのがおすすめです。

「お金が必要になったら、投資した資産を売却すればよい」と考える人もいるかもしれません。確かに株式や債券、投資信託などの金融商品は簡単に現金化できるものの、その際に手数料などのコストがかかる場合もあり、お得とは言えません。やはり最初から過度な投資をしないよう、投資に使える余剰資金の額を明確にするのがよいでしょう。

すぐに利益を求めない

残念ながら、長期投資をしたところですぐに利益が出るわけではありません。長期投資では、短期的な値動きに影響されず資産を持ち続ける投資戦略です。景気後退期に長期投資を始めた場合は、数年単位で利益が出ないことすらあります。

長期投資は投資戦略の一つであり、短期で大きな利益を得たい投資家には向いていません。むしろすぐに利益を出そうとして売買を繰り返していると、取引に付随する手数料や税金の分だけ損をする可能性が高いのです。

「長期投資する」と決めたら、前述のようにある程度の損切りラインを設定した後は腹をくくって資産を持ち続ける覚悟が求められます。

「長期投資には不動産投資がおすすめ」

どんな金融商品であろうと長期投資は可能ですが、中でもおすすめなのが不動産投資です。不動産投資とはどういった投資なのか、なぜ長期投資に向くのかご説明します。

不動産投資とは

不動産投資は、不動産を購入して運用し、利益を得ることを目的とした資産運用です。アパートやマンションのような住宅施設を購入して賃貸に出し、家賃収入を得るのが一般的です。また物件の価値が上がった時点で売却すれば、購入額と売却額の差額で利益を得られます。

当然ながら一朝一夕で家賃収入が集まることはありませんし、不動産の価値がすぐに大きく動くこともほとんどありません。そのため長期投資には、不動産投資、特に家賃収入目的の不動産投資がおすすめです。

不動産投資のメリット・デメリット

不動産投資にはメリットとデメリットの両面があることを理解しておきましょう。特にデメリットを深く理解し、あらかじめ打てる対策を打っておくことが重要です。

メリット

最大のメリットは、自己資金の少ない投資初心者でも始めやすい点です。不動産投資ローンが各金融機関で整備されていますので、そうしたローンを活用すれば物件を購入できます。特に信用度の高い会社員は有利と言えます。

家賃収入によって長期的に安定した収入を得られるのも、不動産投資のメリットです。確かに他の金融商品でも配当金や利金、分配金という名の収入はありますが、金額的に不動産投資より大きくなることは少ないです。入居者がいる限り毎月家賃収入を期待できるので、経済的な安定感が増します。

また不動産は、インフレに強いとされています。インフレに応じて土地や建物の価値は上がりますし、家賃もインフレに合わせて変更できるケースが多いです。そのためインフレのような経済変動があっても、不動産投資なら安心して長期投資できるわけです。資産として残しておき、いざとなれば現金化すればよいので、いざというときのための保険代わりにもなります。

デメリット

不動産投資のデメリットは、やはり空室リスクです。物件に入居者がいなければ、家賃収入は得られません。不動産投資をするうえでは、空室対策が必須となります。周辺環境やニーズの見極め、宣伝方法などをあらかじめ考えておくのがよいでしょう。

空室率を下げるには周辺環境がよくて住みやすい建物設備を持つ優良物件を狙うのがよいのですが、残念ながらそうした優良物件は簡単には手に入りません。初心者がインターネットで検索するだけでは、安定的な家賃収入がある物件が手に入りにくいというのもデメリットでしょう。インターネットだけではなく、書籍や雑誌、不動産会社の主催するセミナーなどで勉強する必要があります。

不動産投資で複利を得る方法

不動産投資に限らず、長期投資のキーワードは「複利」です。お金がお金を生み、資産が雪だるま式に増えていくのが理想となります。

この点、不動産投資は複利を得やすいと言えます。ある物件から家賃収入を得て、その利益を元手に新しい不動産を購入して運用し、さらに家賃収入を得るという好循環が生まれやすいからです。複数の物件を所有できれば、もちろん収益の上がる可能性もその金額も期待できます。

ただし、所有する物件が増えれば管理や事務も煩雑になります。不動産の管理を不動産会社に委託すると、負担の軽減につながります。特に初心者は、「自分で何でもやろう」と考えず作業を外注するのがおすすめです。

「長期投資でゆっくりお金持ちになろう」

「投資」というと、株式のデイトレードのように一瞬の価格の動きを見定めて資産の売り買いを繰り返すイメージを持つ人が少なくありません。しかし、それは投資戦略の一種に過ぎず、一般的には長期投資でゆっくり資産を増やすのがおすすめとなります。

特に不動産投資は、その特徴からして長期投資向きと言えます。少しでも興味があれば、インターネット検索だけでなく不動産会社のセミナーに参加して生の情報に触れてみてはいかがでしょうか。

監修者

室田雄飛

J.P.Returns株式会社
執行役員 コンサルティング3部 本部長

J.P.RETURNS執行役員。
J.P.RETURNSに入社後、設立初期より営業部を統括、本部長を務める。以降融資担当部長、流通事業部では仕入れ先開拓業務に従事、後に管理業務部等を歴任。数百戸の投資用区分マンションを販売、自身でも6件の不動産を所有、運用している。現在は自社セミナーを始め、様々な会社との協賛セミナーの講師を務めながら、常に世に発信する立場で不動産業に従事している。

【書籍】
日本で最も利回りの低い不動産を持て!
マンション投資2.0

【ブログ】
室田雄飛のモグモグ不動産投資ブログ

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執筆者

染谷 重幸

大学在学中に家庭教師のアルバイトをきっかけにデイトレーダーへ転身。24歳で資産運用法人を設立する。25歳から大手投資用マンションディベロッパーと業務提携後、およそ6年間にわたり資産運用アドバイザーとして活躍。その後、大手不動産仕入れ会社で販売統括責任者として従来の投資用物件の流通システムを革新するプロジェクトを立ち上げる。国内最大規模の投資イベント「資産運用EXPO」で登壇実績があり、同業他社からも多くの見学者が立ち見の列を作った。2020年にJ.P.RETURNSに参画。オンラインでの商談やWEBセミナーを導入し、コロナ禍でも年間300件以上の顧客相談を担当している。

【保有資格】
宅地建物取引士、ファイナンシャル・プランナー(AFP)

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