Amazonギフトカード
プレゼント条件

【個別面談・Web面談をお申込みのお客様】
プレゼントは、web面談で30,000円、オフライン個別相談で60,000円相当のAmazonギフトカードを予定しております。面談でAmazonギフトカードプレゼントは以下の条件を満たした方が対象となります。なお、web面談、個別相談とは弊社のコンサルタントと弊社オフィスもしくは弊社オフィス外、ウェブ通信にて対面し、弊社サービスの十分な説明とお客様についての十分な(数回にわたり)情報を相互に交換したことを指します。

プレゼント条件

  • 下記の①〜⑫すべての項⽬を満たしている⽅が対象になります。
  1. 世帯で初めて「J.P.リターンズ」のサービスを利⽤(セミナー受講、プライベートセミナー、⾯談、資料請求、動画セミナー)する⽅
  2. 予約申込後、90⽇以内に個別相談を完了された⽅(本⼈確認必須。Web⾯談の場合、カメラON、お顔が⾒える状態で⾯談をお願いします。)
  3. ⾯談(web以外も含め)に3回以上ご参加いただいた⽅
    ※お客様のご状況や提案状況に応じて、複数回の⾯談を実施する場合がございます。
  4. 上場企業、それに準ずる企業(=資本⾦1億円以上)、またはそのグループ会社にお勤めの⽅、もしくは医師、公務員、看護師、薬剤師として現在お勤めの⽅
  5. 年収700万円以上の方
  6. 勤続年数が2年以上かつ25歳以上50歳未満の方
    ※主婦、パートの⽅は配偶者の年収が700万円以上の場合、「年収700万円以上の⽅」と判断する場合もございます。
  7. フォームよりお申込後、メールでお送りした属性アンケートにご回答頂いた内容、もしくは、営業担当がヒアリングした内容が上記の年収、勤続年数などの条件を満たした⽅
  8. 事前に「社会健康保険証」をご提出いただいた方(データ送付・もしくは画面にて提示)
  9. WebカメラやFacetime等、テレビ通話を通じて対面で面談が出来る方(お顔を隠さず、Face to Faceで面談できる方)
  10. 当社提携金融機関の融資が受けられる方(ローン審査通過が必須)
  11. ⾯談前の電話及び⾯談中の質問事項にすべてお答えいただけた⽅
    ※ご融資に必要な質問事項、および当社のサービス提供にあたり必要な質問事項を含む
  12. 現在の社会環境の中で、前向きに購⼊を検討されている⽅

プレゼント対象外

  • ご本人以外の面談の場合
  • 1世帯で2回以上の申込みの場合
  • 虚偽、重複、悪戯、迷惑行為、不正申込、連絡が取れない方、個別面談を受けられない方
  • 弊社で行なっている他キャンペーンに応募したことがある方
  • 同業他社にお勤めの方
  • 無職、学生、フリーター・パート・アルバイト、契約・派遣社員の方
  • 現在の借り入れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない場合
  • 自営業の方、既に住宅ローンがある、疾病などの御理由により、ローンが組めない場合(ローンのご提案が難しい場合)
  • Web参加されても途中退席される方
  • (web以外も含め)ご面談が複数回になる場合がある事をご了承いただけない場合
  • 十分な面談時間が取れない場合(1回の面談につき、1~2時間程度)
  • ⾯談中、明らかに弊社コンサルタントと対話する姿勢でない場合
  • お申込後、事前に「社会健康保険証」をデータ送付頂けない方(または、当日、画面にて呈示頂けない方)
  • お申込後の事前の内容確認およびご融資に必要な質問事項に対して情報を秘匿される等、ご提案へ⾮協⼒的と判断される⽅
  • 過度に⾯談スケジュールのキャンセルや変更等をされる他、営業担当者からの連絡に対してご連絡が繋がらない等、営業担当者からの情報提供に対し協⼒的でないと判断される場合
  • 不動産購入に対して決裁権がご自身にない場合またはご相談が必要な場合、決裁権のある方またはご相談者(配偶者等)同席での面談を別途実施出来ると確認できない方
  • 当社の提案を全て聴いていただけた上で、不動産購⼊に対して決裁権がご⾃⾝にあり、ご⾃⾝だけで判断できると確認できない⽅
  • 不動産投資に興味がないなど特典⽬当てと弊社が判断した場合
  • 初回の⾯談から30⽇以上次回の⾯談⽇程がとれない場合

【ご⾯談についての注意事項】

  • 今現在、不動産投資を検討されていない⽅は、お申し込みをご遠慮ください。
  • 以下に当てはまる場合に関してはご⾯談をお断り・キャンセルさせていただく可能性がございます。予めご了承の上でお申し込みください。
  1. 情報収集のみを⽬的とされる等、不動産を活⽤した資産形成やマンション経営を検討されていないと判断される場合
  2. 当社で取り扱いの無い投資⼿法やサービスをご希望される場合
    ※投資条件(取り扱いエリア・物件種別・平均利回りなど)に当てはまらない場合
    ※ご希望される内容が、当社の商品やサービスにマッチしない場合
  3. 具体的な話やシミュレーションのご提⽰が不要という⽅
  4. 現在の不動産市況・ご⾃⾝の所得状況と乖離のある要求をされる⽅
  5. 現在の借り⼊れ状況や相談内容等によりサービスの提供が出来ない、ローンのご提案が難しい場合
  6. 客観的に「ポイントのみが⽬当て」と判断される⾔動や⾏動をされる⽅

【その他注意事項】

  • お申し込み前に、必ずページ内に記載の「取り扱い商品の特徴」をご確認ください。
  • 上記条件を全て満たしていなくても、ご成約後、特典を進呈する場合があります。なお、この場合、付与決定までは「付与保留」の取り扱いとさせていただきますので、ご了承ください。
    (例)
    ・現⾦で投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・頭⾦として現⾦をお⽀払いいただくことにより、投資⽤不動産をご購⼊いただけた⽅
    ・年収700万円未満または勤続2年未満でも、弊社提携の⾦融機関から融資を受け、投資⽤不動産をご購⼊いただけた方

当社の取り扱い商品の特徴

  • 取り扱いエリア
    ⼊居率や家賃の相場が⾼い【東京・神奈川エリア】の中古区分物件を中⼼に、築年数や駅距離などの条件の良いものをセレクトし、お客様にご提案しています。
    ※⼀部、⼤阪エリア物件の取り扱いあり
  • 物件ラインナップ
  • お客様のニーズにお応えするために、低価格⾼利回り物件からファミリータイプ物件まで、様々な物件を取り扱っています。
    <価格帯>1,000万〜5,000万円程度
    <平均利回り>4%前後

ご注意

  • キャンペーン参加等により被った一切の損害について、弊社は責任を負わないものとします。
  • 弊社は、諸事情等により、予告なく本キャンペーンの内容の全部または一部を変更したり、本キャンペーンの適正な運用を確保するために必要と判断した措置を講じることができたり、本キャンペーンを早期に終了したりすることができるものとします。
  • 弊社の意に沿わない場合、お断りの理由については一切お答えが出来ませんのでご了承ください。
  • 現物でのギフト券の贈呈はございません。 特典はメールにてお渡し致します(弊社指定の⽅法による)。特典付与のタイミングは⾯談から90⽇後頃を想定しております。

表面利回りと実質利回りの違いは?計算方法や注意点を紹介

公開日:2020/10/21 最終更新日:2024/09/08

不動産投資
記事監修:室田雄飛

不動産投資で安定した収益を上げるために、利回りの特徴や計算方法を理解することは、とても重要です。一口に「利回り」といっても、「表面利回り」・「実質利回り」・「想定利回り」などがあり、違いが分からないという人も多いのではないでしょうか。

利回りとは、家賃収入を物件価格で割ることで算出できる指標で、不動産投資において収益力を見極める重要なポイントです。利回りをきちんと理解しなければ、収益性の見込める物件選びが難しくなります。

この記事では、不動産投資で知っておくべき表面利回りや、その他利回りとの違いについて解説します。さらに、詳しいシミュレーションも紹介するので、不動産投資で成功するために賢く物件を選びたいという方は、ぜひ、この記事を参考にしてみてください。

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表面利回り・実質利回り・想定利回りの違いとは

利回りには、大きく分けて3つの種類があります。

・表面利回り
・実質利回り
・想定利回り

ここでは、それぞれの利回りの特徴や違いを解説します。

表面利回りは経費を考慮しない指標

表面利回りとは、物件価格に対して年間の家賃収入がどれだけ得られるかを示す指標です。

表面利回りは、他の利回りに比べて簡単に計算できるうえ、高い数値となって魅力的な物件に見えるため、インターネットの物件情報やチラシなどに多く掲載されています。

表面利回りの特徴は、発生する経費やランニングコストなどを加味しないため、直感的で分かりやすい数値だという点が挙げられます。ただし、不動産投資のシミュレーションにおいては、運用にかかる費用を計算しなければいけません。そのため、実際に投資した際の利回りは表面利回りより低くなります。

上記からも分かる通り、表面利回りは物件価格と家賃収入のみのシンプルな計算方法です。実際の収益力を測るというよりは、複数の物件を比べる収益力の目安として捉えておき、表面利回りでた数字を鵜呑みにしないよう注意しましょう。

実質利回りは年間諸経費を加味した指標

実質利回りとは、年間でかかるコストや、物件購入時にかかる経費を考慮した指標です。経費を加味することで、より現実的な数値を算出できます。実質利回りで考慮するべき経費には、主に以下が挙げられます。

【ランニングコスト】
・固定資産税・都市計画税
・管理会社への管理料
・管理費・修繕積立金(分譲マンションの場合)
・修繕・リフォーム費用
・共用部分の光熱費(一棟アパートのように共用部がある場合)
・ハウスクリーニング費用

【物件購入時の初期コスト】
・仲介手数料
・登記費用
・金融機関へのローン手数料
・火災・地震保険料
・不動産取得税
・印紙代

実質利回りは、表面利回りに比べて精緻な数値を算出できるので物件を購入する前に把握しておきたい利回りです。ただし、チラシやインターネットには表面利回りしか掲載されていないケースが多く、実質利回りを算出するためには、情報を集めて自力で計算しなければいけません。

このように、実質利回りは集める情報が多く計算に手間がかかますしかし、現実的な収支が把握できるため、購入を検討する段階では、実質利回りを用いて投資プランを立てておくのが賢明です。

想定利回りは満室状態を前提とした指標

想定利回りとは、満室状態で得られる収益を想定する利回りです。賃貸マンションやアパートで利用される数値で、不動産広告には想定利回りが掲載されていることもあります。

想定利回りは、満室状態かつ最も高い家賃を空室に適用している可能性があり、このとおりに運用できるとは限らない点に注意が必要です。特に、都市部でないエリアや築年数が古いマンションでは、中長期では家賃が安くなるケースも多いです。そのため、実際に運用してみると、想定利回りとはかけ離れた収支結果になるおそれがあるでしょう。表面利回りと同様に、あくまで参考値として理解することが重要です。

表面利回りの市場動向

表面利回りの動向は、不動産の種類やエリアによって変動します。表面利回りを「区分マンション」「一棟アパート」「一棟マンション」の3つに分けて、全国平均と首都圏の平均を紹介します。

【全国の利回り平均】

2023年
11月
2023年
12月
2024年
1月
2024年
2月
2024年
3月
2024年
4月
2024年
5月
2024年
6月
区分
マンション
6.97 6.79 6.71 6.83 6.94 6.87 6.93 6.74
一棟
アパート
8.04 8.06 8.07 8.05 8.04 8.19 8.07 8.13
一棟
マンション
7.70 7.64 7.77 7.72 7.68 7.71 7.75 7.55

参考:不動産投資と収益物件の情報サイト 健美家 ( けんびや )「収益物件 市場動向マンスリーレポート2024年6月期」

【首都圏の利回り平均】

2023年
11月
2023年
12月
2024年
1月
2024年
2月
2024年
3月
2024年
4月
2024年
5月
2024年
6月
区分
マンション
6.36 6.25 6.23 6.34 6.41 6.39 6.41 6.20
一棟
アパート
7.50 7.51 7.59 7.50 7.50 7.62 7.54 7.55
一棟
マンション
6.87 6.79 6.80 6.84 6.77 6.76 6.88 6.73

参考:不動産投資と収益物件の情報サイト 健美家 ( けんびや )「収益物件 市場動向マンスリーレポート2024年6月期」

不動産の種類別では、区分マンションが最も低い利回りとなり、次に一棟マンション、最も利回りが高いのが一棟アパートという結果となりました。また、首都圏は全国平均に比べ0.5〜1%程度低い利回りとなっています。検討している物件の基準として、一般的な利回り平均を理解しておきましょう。

表面利回り・実質利回り・想定利回りの計算方法

ここからは、それぞれの利回りの計算方法について解説します。

表面利回り

表面利回りの計算方法は次のとおりです。

表面利回り=年間の家賃総収入÷物件の購入金額✕100

表面利回りのシミュレーションを行ってみましょう。

【前提条件】
・購入金額:5,000万円
・年間の家賃総収入:350万円
350万円÷5,000万円✕100=7%

この物件の場合は、表面利回りが7%という結果となりました。

実質利回り

実質利回りは、表面利回りに購入時や年間の経費を考慮して計算します。

実質利回り=(年間の家賃総収入−年間の経費)÷(物件の購入金額+購入時の経費)×100

実質利回りのシミュレーションは以下のとおりです。

【前提条件】
・購入金額:5,000万円
・年間の家賃総収入:350万円
・購入時の経費:250万円
・年間の経費:80万円

(350万円−80万円)÷(5,000万円+250万円)=約5.14%

シミュレーションの結果、約5.14%という実質利回りが算出されました。購入金額と家賃総収入は表面利回りと同じ条件ですが、経費を考慮すると利回りは低くなります。しかし、実質利回りの方が実際の運用に近い数値のため、投資物件を比較する際は実質利回りを参考にすることが重要です。空室率などを加味すると、より精緻な試算となります。

想定利回り

想定利回りの計算方法は以下のとおりです。

想定利回り=満室時の年間の家賃総収入÷物件の購入金額×100

想定利回りのシミュレーションを行ってみましょう。

【前提条件】
・満室時の年間の家賃総収入:400万円
・購入金額:5,000万円
400万円÷5,000万円=8%

想定利回りは8%と、今回のシミュレーションの中で最も高い利回りが出ましたが、あくまで空室を考慮しない場合の利回りであることを念頭に置いておきましょう。

表面利回りを確認する上で重要なポイント4選

表面利回りを確認する際は、以下の4つのポイントに注意しましょう。

・表面利回りの高い物件が優良物件とは限らない
・表面利回りだけで判断しない
・表面利回りは変動する可能性がある
・不動産投資に対する知識を習得する

ここで紹介するポイントをしっかり理解し、物件を適切に比較検討できるよう準備することが重要です。

表面利回りの高い物件が優良物件とは限らない

利回りを確認する上で重要なポイント1つ目は、「表面利回りが高い物件=優良物件」とは限らないことです。表面利回りには、トータルの収益に影響を与える経費が反映されていないので、実際の利回りと大きく異なる可能性があるからです。

たとえば、以下の2物件があるとしましょう。

A
・購入金額:8,000万円
・年間の家賃総収入:640万円
・購入時の経費:300万円
・年間の経費:160万円

表面利回り:640万円÷8,000万円✕100=8%
実質利回り:(640万円−160万円)÷(8,000万円+300万円)✕100=約5.78%

B
・購入金額:5,000万円
・年間の家賃総収入:425万円
・購入時の経費:270万円
・年間の経費:140万円

表面利回り:425万円÷5,000万円✕100=8.5%
実質利回り:(425万円−140万円)÷(5,000万円+270万円)✕100=約5.40%

表面利回りを比較するとAが8%、Bが8.5%となり、Bの方が高いですが、実際の運用に近い実質利回りを計算すると、Aは約5.78%、Bが約5.40%でAの方が高いです。

このように、表面利回りだけでは、裏に隠れたリスクに気付けないおそれがあります。

たとえば、築年数が古いので維持費が高くつく、エレベーターのような共用部分のメンテナンスに高いコストがかかるなどが挙げられます。投資物件を比較検討する際は、かかる経費の大きさも考慮して検討するのが賢明です。不動産投資で失敗しないためにも、さまざまな視点を持って、購入判断をしましょう。

表面利回りだけで判断しない

不動産を選ぶ際に表面利回りだけを見て、物件を決めるのは失敗のもとです。利回りだけで判断せず、物件の特徴やランニングコスト、周辺環境などを考慮して検討するも大事なポイントです。表面利回りは、物件価格と家賃総収入しか加味されないため、その他の要素により実際の収支は大きく異なる場合があります。

たとえば、物件価格が周辺相場と比較して安価なために、高利回りが実現している場合、「建物が建築基準法に違反している」、「建物に雨漏りなどの欠陥がある」、「エリアの需要が低い」等が考えられます。また、家賃総収入が相場より高額な場合は「表面利回りを高く見せるためにサクラを雇い、一時的に住まわせている」というケースもあるでしょう。高い利回りを期待して購入しても、いざ運用してみると、実際はそれよりも大幅に低い利回りで運用せざるを得なくなる可能性があります。

表面利回り以外で判断する要素として、入居者リストや建物のメンテナンス状況の確認、建築基準法に違反していないか、などです。投資物件の良し悪しは表面利回りだけで分からないケースが多いため、さまざまなリスクに意識を向ける必要があります。表面利回りだけで選んでしまうと、思わぬ負債を抱えてしまう危険があると認識しておきましょう。

表面利回りは変動する可能性がある

表面利回りは、年月の経過によって変動する可能性があることにも注意しなければなりません。購入時に確認した表面利回りは、そのときの状況をもとにした数値のため、経年による建物劣化や周辺環境の変化によって変動する場合があります。

年月が経過して建物が古くなり、メンテナンス費用は上がっていくでしょう。また、周辺に条件の近い賃貸マンションができるために、家賃を下げざるを得なくなるケースも考えられます。

表面利回りを維持するためには、定期的なメンテナンスや物件価値を上げるリフォームを行ったり、競合物件にはない魅力を持ったりするなどの対策が重要です。物件購入時の表面利回りは変動すると理解し、利回りを維持・上昇させるための運営計画の策定を意識しましょう。常に入居希望者がいる需要の高いエリアの物件を選ぶのも、利回り下落への対策として効果的です。

不動産投資の知識を習得する

表面利回り以外にも、不動産投資に関するさまざまな知識を習得しましょう。不動産投資の知見を深めることで、検討している不動産の表面利回りが適切なのかに加え、購入すべき物件かどうかを見極められるようになります。

たとえば、賃貸経営で想定通りの利回りが得られなかったり、空室率が増えたりした場合の具体的な対策など、不動産投資で成功を収めるには、幅広い知識が不可欠です。書籍やネットで情報収集したり、セミナーに参加したりして、不動産投資の知識を習得するのがおすすめです。

「これだけ知っておけば不動産投資に成功できる」という簡単な解決策はありません。どのようなリスクが発生しても適切に対応できるよう、不動産オーナーとして知見を深めておくことが重要になります。

J.P.RETURNSでは、通勤中などのスキマ時間で効率的に勉強できる無料書籍無料動画を配布しています。不動産投資で失敗したくない人は、ぜひ活用してみてください。

まとめ|表面利回りの本質を理解した上で物件を選定しよう

本記事では、不動産投資で成功するための重要な要素である、表面利回りについて解説しました。表面利回りとは、物件を選ぶ際の収益力の目安となります。しかし、経費等が考慮されていないため、実際に運用したときの利回りとは大きく異なるでしょう。そのため、表面利回りの数字のみを鵜呑みにして運用を始めると、痛い目に遭うかもしれません。

不動産投資で成功するためには、物件選びが最も大事です。もし、自分一人で物件を探し、購入を決断するのが不安なら、プロからアドバイスを受けることも検討してみてください。

J.P.RETURNSでは、無料個別相談も実施しています。「どのように始めたらいいか分からない…」、「どの物件を選んだらいいか分からない…」という悩みを抱えている人は、ぜひご活用ください。お忙しい人でも利用できるよう、Webでの無料相談にも対応しています。

監修者

室田雄飛

J.P.Returns株式会社
執行役員 コンサルティング3部 本部長

J.P.RETURNS執行役員。
J.P.RETURNSに入社後、設立初期より営業部を統括、本部長を務める。以降融資担当部長、流通事業部では仕入れ先開拓業務に従事、後に管理業務部等を歴任。数百戸の投資用区分マンションを販売、自身でも6件の不動産を所有、運用している。現在は自社セミナーを始め、様々な会社との協賛セミナーの講師を務めながら、常に世に発信する立場で不動産業に従事している。

【書籍】
日本で最も利回りの低い不動産を持て!
マンション投資2.0

【ブログ】
室田雄飛のモグモグ不動産投資ブログ

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執筆者

染谷 重幸

大学在学中に家庭教師のアルバイトをきっかけにデイトレーダーへ転身。24歳で資産運用法人を設立する。25歳から大手投資用マンションディベロッパーと業務提携後、およそ6年間にわたり資産運用アドバイザーとして活躍。その後、大手不動産仕入れ会社で販売統括責任者として従来の投資用物件の流通システムを革新するプロジェクトを立ち上げる。国内最大規模の投資イベント「資産運用EXPO」で登壇実績があり、同業他社からも多くの見学者が立ち見の列を作った。2020年にJ.P.RETURNSに参画。オンラインでの商談やWEBセミナーを導入し、コロナ禍でも年間300件以上の顧客相談を担当している。

【保有資格】
宅地建物取引士、ファイナンシャル・プランナー(AFP)

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