不動産投資の失敗事例10パターンを大公開！失敗要因を理解することで成功の黄金パターンが分かる！？

不動産投資の失敗とは？

不動産投資の失敗とは、明確な定義はないものの、一般的にはトータルで損をしてしまう状態を指します。例えば、毎月のキャッシュフローがプラスでも、売却したときに価格が大きく下がってしまい、トータルでマイナスになってしまうと失敗といえます。

購入時よりも低い価格で売却したとしても、それまでのキャッシュフローの合計が上回っていて、手元に残るお金が増えていたら成功したといえるでしょう。

いかにトータルで損しないかが不動産投資で失敗しないためには大切な視点です。そして、成功できるかどうかは、幸か不幸か物件選びの段階でほとんど決まってしまいます。利益の出ない物件を買ってしまうと、その後に頑張ってもなかなか挽回できません。例えば、駅から遠いマンションを購入してしまうと、立地は変えられないので、集客の努力をしても苦戦を強いられるのは、イメージできるのではないでしょうか。

上記のような状況に陥らないためにも、これから紹介する失敗事例の内容や原因を理解し、物件選定から力を入れて取り組む必要があります。本記事で紹介する事例に加え、さらに調べたい場合は、失敗について書かれている個人ブログなども参考にしてみるのもおすすめです。

不動産投資は需要の高い物件を選び、中長期的に運用していく意識を持っていれば、成功しやすい投資といえます。

不動産投資を成功させるために失敗事例から学ぼう

不動産投資は投資である以上、「絶対に儲かる」とは断言できません。しかし、短期で利益を求めない、立地の優れる中長期的に需要が見込める物件を選ぶなど、要点をおさえれば、成功できる確率は高いといえます。

また失敗事例を学ぶことも、成功するために効果的なのです。失敗事例は何かしらの要因が隠れています。それを避けるだけでも成功する可能性は格段に上がります。次の章では10つの失敗事例の内容を解説しているので、失敗要因を意識しながら読んでみてください。

不動産投資のよくある失敗事例10選

ここからは不動産投資のよくある失敗例を10つ紹介していきます。物件を選んでいるときや運用していくうえでのチェックリスト的に活用するのも有効です。これらの失敗例を把握し、自分自身の運用に参考できれば、成功する確率を大幅に高められるでしょう。

・家賃保証を信頼してサブリース契約を結んでしまった
・コストカットのために自主管理にした
・シミュレーションが甘かった
・自分の運用目的と見合っていない物件を購入してしまった
・利回りで購入を決めてしまった
・リスク想定が甘かった
・節税のみを目的に物件を購入してしまった
・赤字が続いたので手放そうとしたら借金だけが残るため売れなかった
・金融機関選びをしっかり行わなかった
・悪質業者にのせられて住宅ローンで購入してしまった

不動産投資で失敗しないためにもそれぞれの事例の内容や原因を把握しておきましょう。

家賃保証を信頼してサブリース契約を結んでしまった

「家賃保証があるので安心です」といった謳い文句で、セールスされるのがサブリース契約です。サブリース契約自体は詐欺ではないものの、内容をよく理解せずに選択してしまうと赤字続きになってしまって、痛い目に遭うケースも珍しくありません。

サブリース契約とはサブリース会社に物件を借り上げてもらい、物件の管理や家賃回収などの管理業務を一手に担ってもらう仕組みです。一般的なサブリース契約には家賃保証がついているので、不動産オーナーは空室状況にかかわらず、安定した家賃収入を得られるのがメリットです。

一方で、家賃保証額については一定ではなく、ほとんどの契約で2年毎に見直しとなっています。そのため、2年おきにサブリース会社から不動産オーナーに対して減額交渉をするのも少なくないでしょう。しかし、減額については、しっかりと説明していない場合もあり、不動産オーナーからすると、サブリース会社から打診されてから初めて気付くケースも多いです。

借地借家法では借り手であるサブリース会社の方が立場強いため、不動産オーナーの赤字が続いていても、一方的に解約できません。売却するにも、物件とサブリース契約がセットになってしまい、買い手が決まりにくくなってしまうのもデメリットといえます。

家賃保証を全面に押し出してセールスされるケースもありますが、よくサブリース契約の内容を理解して、慎重に判断するのが大事です。

コストカットのために自主管理にした

不動産購入後の管理方法は管理委託、サブリース契約、自主管理の大きく3つに分けられます。

管理委託ではどこまで任せるかは、不動産オーナーが選べます。入居者募集から契約、入居者の管理や家賃回収などの賃貸経営業務一式を任せるのが一般的です。手数料はかかるものの、家賃の5％程度での設定が多く、経営を左右するほどの大きな負担にはなりません。

自主管理では手数料等がかからない代わりに、上記のすべての業務を自ら行う必要があります。しかし、会社員をはじめ、ほとんどの人は賃貸経営のノウハウを持ち合わせていなく、日中のトラブル対応や家賃回収などに時間を割くのは難しいでしょう。対応が遅くなり、入居者に不信感を抱かせてしまうと、それこそ退去の原因になりかねません。

コストカットの意識は大切であるものの、空室になってしまっては元も子もないので、自主管理は避けておくのが無難でしょう。

シミュレーションが甘かった

甘い設定でしかシミュレーションをしていないと、物件を運用してすぐに計算が狂い、思ったような成果を出せないどころか、慢性的な赤字に苦しめられる可能性があります。

不動産会社から提出されたシミュレーションでも、自分の目で見て、甘い計画になっていないかは確認しておくべきです。赤字に転落してしまうと、毎月自分の資産から切り崩して返済を行わなければいけないため、不動産を保有しているのが苦しくなってしまいます。赤字収支の物件であれば、買い手もつきにくいため、手放しても借金が残ってしまう可能性があります。

特に家賃額が相場よりも高い設定になっていたり、100％の入居率で計算されていたりしないかは、要注意ポイントです。家賃は周辺の同条件の物件をネットで確認したりなど、自分自身で調査するのも難しくありません。

シミュレーションのどの部分に着目したらいいか全く分からない人は、まずは不動産投資の基礎を学ぶのが大事です。J.P.RETURNSではスマホで見られる無料書籍や無料動画を用意しています。初心者でも分かる内容になっているのでぜひご活用ください。

自分の運用目的と見合っていない物件を購入してしまった

一口に不動産投資といっても物件の種類によって、リスクとリターンの度合いは異なります。そのため、自分の運用方針と合っていない物件を購入してしまうと、当然、期待通りの結果が得られなくなってしまいます。

例えば、毎月の大きなキャッシュフローを求めず、安定的な運用をしつつ、資産価値の下がらない物件を欲しいとしましょう。少ない金額でも安定的な収入を求めるなら、賃貸ニーズが手堅い都心近くのマンションが最適です。

そのような状況において地方の一戸建てなどを選んでしまうと、一時的には利回りが良かったとしても長続きせず、資産価値は都心のように安定的でない可能性が高いです。

そのため、自分の運用目的に合う物件を探さなければ、期待している結果が得られません。自分の投資方針に合った物件をどのように探せば分からない場合は、プロにアドバイスを求めるのも一つの方法です。J.P.RETURNSでは、オフィスでもオンラインでも無料で担当者が親身に相談にのってくれます。費用等もかからないので、ぜひお気軽に活用してみてください。
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利回りで購入を決めてしまった

不動産における利回りとは、投資した金額に対してどれくらいのリターンがあるかを示す数字で、物件を選ぶ際の指標の一つです。

例えば、4,000万円の物件で年間200万円の収入の場合は、利回り5％(200万円÷4000万円)となります。

また、利回りには以下のようにいくつか指標があります。そのため、利回りの数字を見る際は、どの利回りを指しているのかを必ず確認しましょう。

【表面利回り】 表面利回り＝年間収入÷物件価格不動産の広告やチラシでもよく使われる利回りで、おおよその収益性を把握できます。しかし、諸経費は含まれていないので、実際に運用してみると表面利回りよりも低い利回りとなります。【実質利回り】 実質利回り=(年間収入－諸経費)÷(物件価格+購入時諸経費) 実質利回りは購入時や年間の諸経費も考慮しており、実際の収支により近い数字で、表面利回りより低くなります。

表面利回りは、複数の物件を比較する際の大まかな目安となりますが、運用してみると数字が大きく乖離する可能性もあります。そのため、購入を検討する際は実質利回りを見て判断しましょう。

また、利回りが高いからという理由だけで購入を決めるのも危険です。地方の物件などは、物件価格が安いために利回りが高い場合もあります。満室時の利回りは高くても、不便な立地で実際には、入居者が見つからないかもしれません。高利回りに惹かれて購入した物件でも空室が続いてしまって、毎月赤字を垂れ流してしまう可能性もあります。表面利回りだけを見て、購入してしまって、運用で苦しむのはよくある失敗事例です。

利回りの高さに加えて、立地や賃貸ニーズの有無なども含めて、物件を確認しておくと失敗を防げます。

リスク想定が甘かった

不動産投資にはさまざまなリスクが存在しており、想定が甘いと失敗につながってしまうでしょう。それぞれのリスクを理解し、事前に対策しておくことで、経営が苦しくなるような致命的な状態には陥りにくくなります。

例えば、災害に遭ってしまって建物が破損したときに、保険加入などがなされていないと、修繕できずにいつまでも空室状態となってしまい、破綻につながる場合があります。

本記事では、具体的な各リスクと対策について後述しますので、詳しくはそちらを確認してみてください。それぞれのリスクを把握したうえで、できる限り対策を講じてから不動産投資を始めれば、安心して対処できます。

節税のみを目的に物件を購入してしまった

節税のみを目的にして不動産投資を始めて痛い目に遭うケースも珍しくありません。不動産所得が赤字になると、給与所得との損益通算によって合法的に節税が可能です。しかし、節税になったところで物件の空室が続いたら、赤字を垂れ流すために、節税額以上のマイナスになってしまう可能性もあります。

そのため、節税目当ての投資だとしても、その物件単独で収支が回るように厳密にシミュレーションしてから購入を決めるのがおすすめです。相場より高い価格で手に入れたり、立地の悪い物件であったりすると、お金を増やすどころか毎月減っていってしまうでしょう。

節税に関しては、J.P.RETURNSで無料の節税セミナーの動画を準備しています。スマホでも見られるので通勤時間などのスキマ時間を活用して、インプットしておくのもおすすめです。

赤字が続いたので売却したら借金だけが残るため売れなかった

家賃収入から毎月の返済や管理委託費などの諸経費を差し引いた月収支のマイナスが続くと、売却して毎月の赤字から解放されたいと思うかもしれません。しかし、新築ワンルームマンションで購入してから数年しか経っていなかったり、中古物件でも割高な価格で買わされてしまったりの状況では、売却しても借金だけ残ってしまいます。

数か月の赤字であれば、自分の貯蓄から支払う費用を捻出するのも対応できますが、数年単位で赤字が続くと厳しいでしょう。仮に毎月の赤字が3万円だとしたら、1年で36万円、3年で108万円、10年間で360万円のマイナスとなります。不動産投資は10年以上も返済が続くので、毎年30万円以上の赤字が続いているとなると手放したくなるのも無理はないでしょう。

赤字が続いていて、手放す際に借金が残るという状況を避けたい場合は、中長期的に需要のある物件を購入することが重要です。多くの人が住みたいと思う物件であれば、空室率も低く赤字が続く状況を避けられ、また売却する際は、投資家を含め買い手が多く集まるので、売却しても借金が残る状況は避けられます。高値掴みをしないためには、周辺の物件相場の確認が大事です。

ただし、都心のマンションでは、入居状態が続いていても多少の赤字が続く可能性もあります。しかし、資産価格が落ちにくいため、購入直後でなければ手放す際に借金が残ることはないでしょう。

金融機関選びをしっかり行わなかった

物件選びが大事なことは多くの人が認識しているものの、ついついおろそかにしてしまうのが、不動産投資ローンを借りる金融機関選びです。不動産購入は高額なローンになるので、わずかな金利の差が収益に大きな影響を及ぼします。

5,000万円を返済期間30年で借りたときの金利による返済額の違いをまとめたのが、以下の表です。

	返済額/月	返済額/年
金利2.5％	197,560円	2,370,720円
金利3.0％	210,802円	2,529,624円
金利3.5％	224,522円	2,694,264円

同じ金額を借りても金利2.5％と3.5％では年間の返済額は30万円以上変わってきます。返済額は収益に直結するので、有利な条件でローンを組めるかは、手元に残るお金に大きな影響を与えます。

年間30万円の違いは、30年間で900万円の差です。複数の金融機関に話をするのは面倒に感じますが、収益に大きく寄与するため、労力をかけてでも有利な条件での契約を目指すべきでしょう。

悪質業者にのせられて住宅ローンで購入してしまった

融資の審査が通りやすい住宅ローンでの購入を勧めてくる悪質な不動産会社も、中には存在します。住宅ローンは自分で居住するためのローンなので、収益物件の購入に利用できません。「バレないから住宅ローンを使っても大丈夫」と迫ってくる営業担当者に騙されて利用してしまい、金融機関にその物件に住んでいないことが把握されてしまうと大変な事態になります。一般的には収益物件の購入に住宅ローン利用が金融機関に知られてしまうと、一括返済を求められます。

実際には不動産業者から勧められて住宅ローンを利用したとしても、自己居住の意思を書面などでも自らサインしているために、責任から逃れられないでしょう。もし、住宅ローンでの不動産投資を始めるように勧められたら断るだけでなく、悪質業者なので別の不動産会社から収益物件を買うのが賢明な判断です。

不動産投資で失敗しないために気を付けること

不動産投資は、大きな資産を構築できる可能性を持つ一方、慎重さを欠けば重大な損失を被る危険性も秘めています。本記事では、これまで紹介してきた失敗事例を踏まえ、これから始める人が陥りやすい落とし穴を回避し、成功に近づくためのポイントを紹介します。

・営業担当者に丸投げしない
・不動産投資の知識を自ら学ぶ
・分からないことを分からないままにしない
・詐欺の手口を知っておく
・信頼できる不動産会社を選ぶ

これらのポイントをおさえられれば、不動産投資における失敗する確率を低減できるでしょう。それぞれ詳しく解説していきます。

営業担当者に丸投げしない

物件選びは負担がかかる作業ではありますが、不動産投資で失敗したくなければ、営業担当者に丸投げしてはいけません。

そもそも優秀な営業担当者であっても、顧客がどのような投資方針であるかは、聞かなければ分からないでしょう。そのため、投資目的をできる限り詳しく伝えなければ方針と異なる物件を選ぶ可能性があります。加えて、物件選びを丸投げしてしまうと、営業担当者に、顧客にとって最適な物件ではなく、不動産会社が売りたい物件、つまり会社の利益が取れる物件を掴まされてしまうケースもあるでしょう。

不動産会社の算出したシミュレーションが甘い条件である可能性もあります。そのため、出されたシミュレーションを自分自身でも確認するのは、失敗しないためにも欠かせない作業になります。もし、劣悪な物件を購入してしまうと、入居者のいない期間が長くなり、賃貸経営が厳しくなってしまうでしょう。物件選びは不動産投資の最も大事な作業なので、丸投げするのではなく、自分自身でもリサーチをしながら積極的に関わっていく姿勢が失敗しないためには重要です。物件購入の前段階においては、慎重すぎるくらいがいいかもしれません。

不動産投資の知識を自ら学ぶ

不動産投資で失敗しないためには、自ら不動産投資の知識を習得するのも大切です。基本的な知識があれば、営業担当者の説明も理解しやすく、疑問に思う点を自ら調べられます。全く知識がないと、「何が分からないのか分からない状態」になってしまい、ほとんど営業担当者の言いなりになってしまいます。

プロ級の知識を身に付ける必要はなく、不動産投資の基本を学ぶだけでも、ほとんどの失敗を避けられるといっても過言ではありません。営業担当者から提示された収支シミュレーションでも違和感に気づけるし、自ら物件探しをするのも可能です。

そのため、不動産投資を始める際には、最低限の知識を学んでおくのがおすすめです。どのように勉強をすればいいか分からない人に向けて、J.P.RETURNSではスマホで見られる無料書籍や無料動画を準備しています。通勤時間や家事の合間など、スキマ時間でのインプットにお役立てください。

分からないことを分からないままにしない

不動産は金額規模が大きいため、少しのミスでも大きな損失につながる可能性があります。そのため、営業担当者からの説明を受けて、理解できなかったことは、分かるまで質問したり調べたりして解消するのが大事です。購入した後では手遅れになってしまうケースもあるので、疑問が生じた時点で解消しましょう。

購入する物件価格が相場と一致しているかと疑問に思ったら、営業担当者に聞いたり、自分で調べたりするのが失敗しないためには大事です。もし相場より高い価格だったとしても、購入後では取り返しがつきません。

J.P.RETURNSの無料相談ではお客様の質問に対して親身にお答えしますので、何か分からないことがあればすぐに担当者にお尋ねください。

詐欺の手口を知っておく

詐欺の手口を知っておくのも失敗しないための効果的な対策になります。詐欺の手口は多様化しているとはいえ、パターン化しているのも事実です。そのため、不動産投資でよくある詐欺例を一通り把握しておくと、似たようなシチュエーションで被害に遭うのを防げるでしょう。

不動産投資の詐欺に巻き込まれてしまうと、中には1,000万円以上の被害額になってしまうケースもあります。融資を利用していると、数千万円規模になってしまう可能性もあるでしょう。大きな被害に遭うと自己破産を余儀なくされるなど、人生設計が狂うほどの大打撃になってしまいます。不動産投資での失敗を防ぐためにも、既に発生した詐欺の手口は知っておいてください。

信頼できる不動産会社を選ぶ

不動産投資で失敗したくなければ、信頼できる不動産会社を選ぶことが重要になってきます。信頼できる不動産会社が紹介してくれる優良な収益物件は、中長期的な資産形成に大きく寄与します。収益性の高い物件を手に入れるためにも、優良な不動産会社からのアドバイスは欠かせません。信頼できるパートナーを見つけたら、不動産投資はほぼ成功できたといっても過言でないほどです。

信頼できる不動産会社を見分けるために、注意すべきポイントは以下の通りです。

・会社のホームページやメディアが充実している
・無料相談ができる
・担当者の接客が丁寧で強引なセールスをしない
・実績が豊富である
・オンラインでもオフラインでも対応してくれる

実際に担当者と話をしてみると、不動産会社の良し悪しが感じられるかもしれません。担当者との相性もあるため、無料で相談できる不動産会社といくつか話してみるとよいでしょう。

J.P.RETURNSでは無料相談を実施しており、オンラインでもオフィスでも対応可能です。平日の仕事帰りの時間帯でも対応しているので、お気軽に利用してみてください。

不動産投資のリスクとその対策

ここまで不動産投資の実際の失敗事例やその対策を解説しました。この章では、不動産投資にそもそもどのようなリスクがあるのか、という原点に戻って説明していきます。失敗事例を把握し、リスク対策もしっかり行えば、失敗する確率はさらに下げられるでしょう。

・空室リスク
・資産価値下落リスク
・災害リスク
・流動性リスク
・金利上昇リスク

それぞれのリスクと対策を詳しく解説していきます。

空室リスク

空室リスクとは、物件に入居者がつかず、家賃収入が得られない状態が続くリスクを指します。不動産投資において、空室は収入ゼロを意味するので、不動産オーナーにとっては最も避けたい状態です。なぜなら、たとえ空室であっても、ローンの返済や固定資産税などの諸経費の支払いは続ける必要があるからです。長期間空室が続けば、投資計画が狂い、大きな赤字額を自己資金で負担しなければいけなくなります。

空室リスクへの対策としては、まず立地選びです。なぜなら駅から近く、生活に便利な場所であれば、入居希望者は多くなり、空室になる可能性が低くなるからです。また、物件の管理状態を良好に保ち、適切なリフォームを行うなどして、物件の魅力を維持するのも高い入居率を維持するポイントとなります。

他にも、集客に強い管理会社に入居者募集をはじめとした管理一式を委託するのも効果的です。市場動向に詳しく、効果的な集客方法を知っているので、空室を最小限にできるでしょう。空室リスクを完全になくすのは難しいですが、これらの対策を講じられれば、そのリスクを大幅に軽減できるのです。

資産価値下落リスク

資産価値下落リスクとは、購入した不動産の価値が時間とともに低下し、購入額を下回ってしまうリスクを指します。このリスクは、経済状況や周辺エリアの変化、建物の老朽化など、さまざまな要因によって引き起こされる可能性があるのです。

しかし、この資産価値下落リスクへの、最も効果的な対策は、需要の高い物件を選ぶことです。将来性のある地域や、安定した需要が見込める場所を選べば、長期的な価値の維持が期待できます。人気物件になれば、購入価格以上の物件になるのも期待できます。もちろん、定期的なメンテナンスや内装や設備のリノベーションによって、建物の価値を保つのも重要です。

災害リスク

災害リスクとは、地震、台風、洪水などの自然災害によって、物件が損傷するリスクです。日本は地理的な特性上、自然災害に遭いやすい国であり、どのエリアを選んでもこのリスクは常に投資家の頭を悩ませる要因となっています。

災害リスクを低減するためには、災害に遭いにくいエリアを選ぶのが大事になります。自治体が公表しているハザードマップを活用し、災害の発生しにくいエリアを選ぶのが賢明でしょう。また、耐震性能の高い建物を選ぶことも物件の損傷を最小限に抑えられます。

さらに、万が一に備えて保険への加入も不可欠です。地震保険や水災補償などを含む保険への加入によって、被害に遭った際の経済的損失を減らせます。他にも、定期的な建物のメンテナンスや補強工事等も、災害に対する耐性を高めるうえで重要です。

対策なしでは、被害に遭ったときに取り返しがつかなくなってしまいます。完全に災害リスクをゼロにはできないものの、これらの対策を行い、万が一の際にも不動産投資を続けられるような体制を構築しておきましょう。

流動性リスク

流動性リスクとは、投資家が必要なタイミングで不動産を売却して、現金化にできないリスクです。不動産は株式や債券と違い、相対取引なので買い手を見つけ、条件が合致しなければ、売却手続きにさえ入れません。流動性リスクのため、急に資金が必要になる、あるいは物件を買い替えするときに、思った通りにすすめられない可能性があります。

このリスクへの対策として、多くの買い手が潜在的にいる高い需要を持つ物件を選んでおくことです。この対策の基本的な考え方は、空室リスクや資産価値下落リスクと同じです。需要の高い地域や将来性のある場所を選べれば、欲しいと考える人も多いので、売却時の選択肢を増やせます。もちろん、メンテナンス等によって、物件価値を高く保つのも、高値売却するために重要です。

金利上昇リスク

金利上昇リスクとは、金融機関から借り入れた資金の金利の上昇によって、投資の収益性が低下するリスクを指します。不動産投資では多くの場合、数千万円単位の高額融資を受けるので、わずかな金利の上昇でも返済額が大きく増加し、キャッシュフローを圧迫する可能性があるのです。わずか１％の上昇が返済総額で考えると数百万円以上になりえるのです。

このリスクへの対策方法はいくつかあります。まずその一つは、固定金利での借り入れです。変動金利と比べて、初期の金利は高くなりますが、長期的に同じ返済額となるために、金利上昇リスクをヘッジできる有効な手段となります。また、複数の金融機関から借り入れを行い、金利の種類や返済期間を分散も一つの対策となるでしょう。

他にも、余裕を持ってシミュレーションを立てておくのも効果的な対策になります。具体的には、金利上昇した場合のシミュレーションもしておき、返済額が増加しても耐えられるよう資金計画を立てておくのが重要です。また、物件の収益性を高めるのも、返済額増加への対抗策となるでしょう。

金利上昇リスクへの対策はさまざまあるので、自分に合う解決策を見つけ、物件購入時点で対策をしておくのが、賢明です。

不動産投資が向いている人の特徴

ここまでの内容を把握し、物件選びの段階から意識しておけば、中長期的に失敗する確率は限りなく低いといえます。

この章では、さらに不動産投資が向いている人の特徴について、解説していきます。この特徴に一つでも当てはまっていたら、より有利に不動産投資をすすめられるでしょう。

・安定収入がある人
・節税と資産運用を同時に行いたい人
・楽をして稼ぎたい人

それぞれ解説していきます。

安定収入がある人

安定収入がある人は不動産投資を有利にすすめられて、向いているといえます。なぜなら、安定した収入があるために、突然の出費などにも対応でき、成功確率を大幅に高める中長期的な運用を取れるからです。

空室や修繕費などによって自己資金を捻出せざるを得ない場面もありますが、安定収入があれば、これらの突発的に発生した費用を吸収しやすくなります。

また、安定収入は金融機関からの信頼につながります。金融機関から高く評価をされると、より有利な条件で融資を受けられる可能性が高まるのです。特に高収入の人は融資額を増やせるので、より大型の物件や複数の物件への投資が可能になり、資産を大きく拡大できるでしょう。

安定収入があれば、短期的な収益に左右されずに、資産価値の上昇や将来の相続対策なども考慮した中長期での投資ができるのも大きなメリットです。安定収入は、不動産投資を有利にすすめるうえで大きな強みとなるのです。

節税と資産運用を同時に行いたい人

節税と資産運用のどちらも行いたい人は不動産投資が向いています。「節税する」と「資産を増やす」は別のことに感じるかもしれませんが、不動産投資は多くの人が望むこの2つを同時に実現できるのです。

節税については、減価償却などの経費計上によって生じた不動産所得と、給与所得を相殺する損益通算によって、本来納めるべき税金を少なくできます。節税の仕組みを詳しく知りたい場合は、以下記事もあわせてご覧ください。
不動産所得の損益通算とは？節税になる仕組みを徹底解説

効果的な節税と中長期で数千万円の資産構築を同時に達成できる投資方法は、不動産投資以外ではなかなかありません。ぜひ本記事に記載した失敗事例も参考にして、始めてみてください。

「何からやればいいか分からない…」という人は、ぜひJ.P.RETURNSの無料相談を活用してみてください。どのように投資をすすめていくかも含め、プロのコンサルタントが一緒に考えていきます。お仕事が忙しい人でも利用できるよう、平日夜でも対応可能です。ぜひ活用してみてください。

楽をして稼ぎたい人

楽をして稼ぎたい人にとって、不動産投資は向いています。なぜなら、優良物件を購入してしまえば、その後の運用は、あまり手間をかけずに資産構築できるからです。

管理会社を利用すれば、日々の業務のほとんどを任せられ、不動産オーナーの日常的な業務は発生しません。入居者の募集や審査、賃料の回収、家賃延滞の督促、建物のメンテナンスなど、面倒な作業は基本的に管理会社が担当してくれるのです。

不動産オーナーの業務は、管理会社からの報告を確認し、必要に応じて意思決定を行うだけです。この仕組みを活用すれば、本業や他の活動に時間を割きながら、安定した収入を得られ、まさに「楽をして稼ぐ」という状態を達成できるでしょう。

ただし、「楽をして稼ぐ」という状態を実現するためには、物件選びに全力で取り組む必要があります。なぜなら、劣悪物件を購入してしまうと、その後の運用で多大な労力と費用がかかってしまうからです。

劣悪物件の度合いによっては、その後の努力でもカバーできない可能性もあります。立地、建物の品質、周辺環境など、さまざまな要素を慎重に検討し、長期的に安定した収益が見込める物件を選びましょう。物件選びさえ慎重に行えば、その後は比較的楽に収入を得られる不動産投資は、楽をして稼ぎたい人にとって理想的な投資方法といえます。

その大事な物件選びを成功させるためには、プロからアドバイスを受けるのが重要になります。ぜひ、プロ厳選の物件を手に入れて、理想的な不動産投資を実現しましょう。J.P.RETURNSでは、どのような不動産投資をできるのかを含め、なんでも相談できるので、ぜひご活用ください。オンラインでもオフラインでも、お客様の都合のつく方法で利用してみてください。
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まとめ：不動談投資の失敗要因を理解してから始めよう

不動産投資の失敗はいくつかパターン化されており、ほとんどの失敗はいずれかに当てはまります。そのため、よくある失敗を理解しておき、意識するだけでも不動産投資で成功する確率が大幅に高まります。

失敗事例や失敗しないための注意点を理解し、不動産投資を始める際の参考にしてみてください。本記事で説明した不動産投資が向いている人の特徴に一つでも当てはまるなら、より有利にすすめられるでしょう。

不動産投資を始めるうえ、物件選びなどで困っているなら、プロの不動産投資会社の知識を頼るのが、成功への近道です。J.P.RETURNSではオフィスでもオンラインでも対応できる無料相談を行っています。

不動産投資が自分に合っているのか、あるいは投資方針を決めている段階であっても、プロのコンサルタントが親身に相談致しますので、ご要望に合わせて活用してみてください。
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