続きを読むこれまでの常識はもう常識ではない――。新型コロナウイルス感染拡大は新築マンション市場の売れ筋物件の当たり前を変えた。日経産業新聞がまとめた首都圏新築マンションの「将来価値格付け調査」でもこうした傾向が裏付けられた。コロナ前なら「駅直（えきちょく）」か、少なくとも最寄り駅まで徒歩5～7分圏内で大手町や東京駅への通勤距離の短さが大きな購入動機となった。しかし、コロナ後はこの条件がすべてとは言えなく
出展：「バス便・郊外」 売れるマンションのニューノーマル | 日本経済新聞
記事の要点
- コロナ禍で新築マンションの売れ筋の最大の選択肢が駅近、都心への通勤距離の短さから変わりつつある。
- 千葉県浦安市のバス便物件や神奈川県JR海老名駅前などの郊外で専有面積が広い物件の売り行きが好調。
- 2人とも正社員、年収700万円以上のパワーカップルがリモートワークで「郊外」「バス便」の専有面積が広い物件を新たな選択肢としつつある。
インターネットユーザーの声
「本当だとしても、また駅チカが人気になると思う。」といった反応、感想が上がっている。
記事へのコメント
バス便等が人気というより、広さに対する需要が強いということなんでしょうね。確かに記事にでてくる平均96平方メートルのマンションは都内だと買えないです。By 匿名ユーザー
