マンション市場の転換点か　投資目的、けん引力に不安

記事の要点

• 19年の首都圏の新築マンションの駅から徒歩5分以内の物件が占める割合が50%
• コロナウイルスの収束の見通しが立たないと富裕層や投資家の購入は低迷するおそれがある
• 08年のリーマン・ショックの際、不動産会社は在庫を抱えたくないためマンションを売り急いだ

インターネットユーザーの声

「これから必ず崩れるでしょ」、「コロナ事態収束の早さにもよっては、投資マネーの行き先もない中、相対的に日本の不動産がさらに見直される機会にもなるんじゃないかな。 もともと世界的に見て割安感もあったし。」といった反応、感想が上がっている。

記事へのコメント

問題を報告やはり働いている人たちにとって、駅近物件は魅力的でしょう。もう少し在宅勤務が普及すれば、駅近にこだわらない人も増えてくるでしょうが、それでも便がいい駅近の物件はやはり魅力的。コロナウイルスの影響でマンションの売値が下がるのであれば、駅近物件もそうですが、駅から少し離れたマンションは20代や30代でも手が出る価格になるかもしれませんね。富裕層がどの程度購入時期を遅らせるのかにもよりますが…。By 匿名ユーザー

じぇぴりー駅近の物件の方が、より魅力を感じるのは理解できます。しかし、価格が高騰していたときは手が出るのは富裕層のみで、実際は買うことすら検討できない人がほとんどでしょう。ここへ来て、コロナウイルスの感染拡大もあり、今後の不動産の動きが気になるところ。リーマンショックのときと同じような事態になれば、夢だと思っていたマンション購入が実現するという若者も増えるのかもしれません。近々マンション購入をしようと考えていた人たちは、もう少し様子をみた方がいいのかも。By じぇぴりー（公式）

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